保護者が子供に動物性の食品を食べさせないと犯罪になる法案がイタリアで提出されたそうだ(Repubblicaの記事[1]、 [2]、 The Registerの記事、 Foodbeastの記事)。

法案を提出したのはフォルツァ・イタリアのElvira Savino下院議員。法案では菜食主義や絶対菜食主義には健康上のメリットがあることを認めた上で、子供たちが親の菜食や絶対菜食に従った食事を摂ることは、亜鉛や鉄分、ビタミンD、ビタミンB12、オメガ3脂肪酸などの栄養素が不足することになると主張。未成年者が動物性食品を食べないのは危険な食習慣であるとして、そのような食習慣をもたらした保護者を犯罪に問う内容になっているという。法案が成立した場合、子供が3歳～16歳の場合は最長1年の実刑、3歳未満の場合は最長2年の実刑となる。さらに子供が病気になった場合などは2年6か月～4年、死亡した場合は4年～6年の実刑を受けることになる。

この法案についてイタリアの食品科学協会(SISA)のAndrea Ghiselli氏は、動物性食品を一切摂取しないのは成長期の子供に悪影響があるため、適切な量の摂取が望ましいと述べている。菜食で不足する栄養素をサプリメントで補うことで、菜食はすべての年齢に適切なものとなるが、専門家による計画に基づいて行われる場合に限られ、親がインターネットで調べたレベルでは不十分とのことだ。一方、菜食が流行している理由の一つには、糖分や脂肪の多い西洋の食事への批判が挙げられる。そのため、専門家の間では肥満の問題を解決すべきだという反対意見も出ているようだ。

米国ではフロリダ州で蚊が媒介したとみられるジカウイルス感染が確認されたことから、実際には効果がないにもかかわらず、感染への懸念に便乗してジカウイルス防止をうたう虫よけ製品も出回っているという。これに対し、ニューヨーク州のエリック・シュナイダーマン司法長官が7製品に対して排除措置命令を出したそうだ(Consumeristの記事、 The Atlanticの記事、 CBS Newsの記事、 ACSHの記事)。

ニューヨーク州にジカウイルスを媒介する種類の蚊は少ないものの、旅行者を中心とした感染者数では全米の20%以上を占めるという。このことから、州民の懸念は現実の脅威に対するものだが、効果のない虫よけ製品は誤った安心感を与えるものであり、州司法省では虚偽の内容を宣伝することを許容できないとしている。

排除措置命令が出された7製品のうち2製品は超音波を使用するもので、その他の製品はゼラニウムやシトロネラ、レモングラス、ユーカリ、ペパーミント、ラベンダーなどのエッセンシャルオイルを使用している。1製品(製品情報ページのGoogleキャッシュ)は米疾病予防管理センター(CDC)が虫よけ効果を認めるレモンユーカリオイル(OLE)を含んでいるが、シュナイダーマン氏はこれらの製品の中に効果のあるものはないとしている。

なお、排除措置命令から24時間以内で7社中6社が販売中止に合意したそうだ。また、連邦取引委員会も同様の製品をオンラインで販売する企業に対し、計10通の警告書を送付したとのこと。

CDCではOLE(またはパラメンタンジオール: PMD)のほか、DEETやイカリジン、IR3535を使用した虫よけ製品の使用を推奨している。なお、上述のOLEを含む製品では子供にも安心して使えると説明されているが、CDCではOLEやPMDを含む製品を3歳未満の子供に使用しないように注意喚起している。また、2か月未満の乳児には虫よけ製品を使用しないようにとも述べている。

自動車のサスペンションが長く伸び、他の自動車をまたいで進む・避けるというのはアニメなどで昔からある表現だが、中国・河北省の秦皇島市では実際に車両の下を自動車が通行可能なバスのテスト走行が行われているそうだ(Shanghaiistの記事、 Xinhuanetの記事、 Neowinの記事、 The Next Webの記事)。

このバス「Transit Elevation Bus (TEB-1)」は高さ4.8m(他の自動車が通行する部分の高さは約2.1m)、幅7.8m、長さ22m。2車線分をまたぐ巨大なものだ。アニメ的な表現とはもちろん異なり、走るトンネルの2階に客室が設けられた感じになっている。客室には300人が乗車可能で、道路上に埋め込まれた軌道上を最高時速60kmで走行可能だという。

TEBの構想は2010年に発表されたもので、その後の進展はなかったようだが、5月に北京で開催されたCHITEC 2016にミニチュアモデルが出品されて注目を集めていた。

テスト走行は全長300mの規制された道路上で行われており、現実の交通条件とは異なる。また、構想では4両編成で1,200人が乗車可能なものになっているのに対し、テスト走行しているのは1両のみだ。テストはブレーキや消費電力などを評価するためのものとされているが、実験として意味があるのかといった意見も出ている。ただし、アトラクションとしては注目を集めているようだ。

headless 曰く、

殺人事件の被害者が使用していたGalaxy S6の指紋認証を突破するため、米ミシガン州立大学教授のAnil Jain氏とその生徒が3Dプリンターで「指」を作成していたのだが、結果的には2Dプリントした指紋でロック解除に成功したそうだ（MSU Today、NPR、The Verge）。

Jain氏は導電性インクと専用の回路用紙を使用してスマートフォンの指紋認証を突破する方法に関する論文を発表している。今回の件はもともとミシガン州のランシング市警察がミシガン州立大学警察に依頼していたものだが、この研究を知ったミシガン州立大学警察がJain氏に依頼したらしい。

Jain氏らは導電性インクを使用する方法と3Dプリンターによる方法を試したが、いずれもうまくいかなかったという。指紋はインクを付けた指を紙に押し当てただけのものであり、品質に問題があると考えたJain氏らはデジタル処理で指紋の欠けている部分を再現したという。その結果、2Dプリントで十分解除できるという結果になったようだ。

このGalaxy S6は指紋認証の失敗時にパスコードを要求する仕組みになっていなかったので、処理結果の異なる複数の指紋を試せたことが幸運だったとJain氏は語ったという。Jain氏の今後の課題としては、パスコードの解読法になるだろうとのことだ。

自分のイメージに合わないアプリでも、みんなが使っていれば恥ずかしくないが、「こんなアプリ使ってるんだ」と思われたら嫌だと思うアプリもあるだろう。The Next WebのNatt Garun氏は、各自がスマートフォンにインストールしているアプリの中で、一番恥ずかしいアプリについて同僚の編集者などに尋ねた結果をまとめている(The Next Webの記事)。

The Next Web CEOのBoris Veldhuijzen van Zanten氏(男性)は、主に女性がターゲットのアプリだと気付かず使っていたフィットネスアプリ「Zova」を挙げている。本人は非常に気に入っていたのだが、友人に指摘されて初めて女性向けであることに気付いたという。

Garun氏自身は写真を加工して体形を補正する画像編集アプリ「Spring」を挙げている。タイ出身のGarun氏は身長約157㎝。タイの女性としては普通の身長だが、The Next Webの同僚と比べると自分が小さいと感じることも多いようだ。

このほか、午前3時まで焼きたてのクッキーを配達してくれる「Insomnia Cookies」のアプリや、顔写真またはカメラからの映像にメイクアップを合成するアプリ「YouCam Makeup」が挙げられている。YouCam Makeupを使うMatt Navarra氏は、6歳の娘が気に入っていると説明するが、そんなことを信じる人は誰もいないと思っているそうだ。

スラドの皆さんが使用しているアプリの中に、あまり人に知られたくないものはあるだろうか。

夏にうれしい冷却グッズを取りそろえるサンコーレアモノショップから、脇汗防止に役立つという「脇の下クーラー」が発売されている(The Vergeの記事)。

脇の下クーラーは半袖の袖口に取り付けて使用するクリップ付きの超小型ファン。脇の下に風を送ることで服の中の温度を下げ、汗を抑制する。1個で使用する場合はシャツの前開き部分に挟むことで、おなかのあたりに気流を作ってクールダウンできるという。冷えすぎるとおなかが痛くなりそうである。

サイズは60×65×15mm、重量は30gとなっている。超小型なので袖に付けていても目立たないとのことだが、こんなところに付けて大丈夫だろうか。風量は3段階に調整でき、単4電池2本で5～9時間使用可能。USB給電も可能だ。価格は1個1,980円、2個セットは3,800円(いずれも税込、送料無料)だが、現在品切れ中で次の入荷は7月下旬とのこと。店舗に在庫があるかどうかは不明だ。

「marathon (マラソン)」からの連想で「hackathon (ハッカソン)」のように「-athon」が接尾辞的な使われ方をすることや、「Watergate scandal (ウォーターゲート事件)」からの連想で「bendgate」のように「-gate」が接尾辞的な使われ方をすることがある。最近では英国のEU離脱問題「Brexit (Britain + exit)」が話題になったことで、「-exit」が接尾辞的に使われるようになっているそうだ(Consumeristの記事)。

たとえば、フランスのEU離脱の可能性に関する議論が「Frexit」と呼ばれたり、テキサス州やカリフォルニア州が米国から独立すべきかどうかという議論が「Texit」や「Calexit」などと呼ばれているらしい。ただし、「Brexit」自体もオリジナルではなく、2015年のギリシャ危機で使われた「Grexit (Greece + exit)」からの連想による造語だという。

Consumeristの記事では「apocalypse」からとった「-pocalypse」や「fantastic」からとった「-tastic」、「exercise」からとった「-ercize」、「alcoholic」からとった「-oholic/-aholic」、スペイン語(イタリア語のような気もする)の接尾辞を流用した「-ista」など12種類の疑似的な接尾辞が挙げられている。「-pedia」もその一つだろう。日本では「アベノミクス」などといったものもある。このほかにはどのようなものがあるだろうか。

耐震基準不適合と老朽化により6月に閉店した岩手・花巻市のマルカン百貨店をクラウドファンディングにより復活させようというプロジェクトが行われている。

プロジェクトは6階にあった大食堂の存続を中心としたものになっており、耐震補強工事費用などの初期コスト5～6億円のうち2億円の調達を目指す。

これについて あるAnonymous Coward 曰く、

長いソフトクリームで有名なマルカン大食堂のクラウドファンディングによる存続が計画されているが、7月17日の時点で残り45日、達成率5.7%という状況だ。

このクラウドファンディング自体が知られていないのではないだろうか。なぜなら、このクラウドファンディング、Kickstarterなどの有名サイトではなく、「いしわり」という岩手ローカルな雰囲気のある(失礼ながらこれまで存在を知らなかった)「岩手に特化した」クラウドファンディングサイトなのだ。

実を言うと、この「いしわり」だけでなく場所や業種に特化したクラウドファンディングサイトが日本のあちこちにあるようだ(中小企業の製品開発援助に特化したzenmonoなど)。しかしどこも特化したばかりに、逆に資金集めに苦戦しているようにみえる(編注: zenmonoに限ればそうでもないようにみえる)。なぜこうなってしまっているのだろうか。そしてマルカン大食堂はソフトクリームと共に蘇ることができるのだろうか。

プラットフォームがあまり知られていないというだけでなく、今回の資金調達にはいろいろと問題もありそうだ。気になる点があればコメントで指摘していただきたい。

データの復元手段を持っていないのに身代金を要求する新種のランサムウェア「Ranscam」の詳細について、Talosが報告している(Cisco Talos Blogの記事、 Ars Technicaの記事、 The Registerの記事)。

RanscamはWindows上で動作し、ユーザーのファイルを暗号化するのではなく削除してしまう。削除されるのは「ドキュメント」「ダウンロード」「ピクチャ」「ミュージック」といったフォルダー内のファイルとサブフォルダーのほか、「システムの復元」で使用する実行ファイルやシャドウコピーなども削除し、ユーザーによる復元を困難にする。また、セーフモードでの起動に関連するレジストリキーの削除やタスクマネージャーを起動できないようにする設定なども行われるという。

ファイルは既に削除されているにもかかわらず、Ranscamは「隠しパーティションに移動して暗号化された」などと表示し、復元のためにビットコイン(0.2 BTC)の支払いを要求する。しかし、ビットコインを支払って確認用のボタンをクリックしても実際の確認処理は行われず、「支払いは確認されなかった」といったメッセージが表示されるとのこと。そもそもRanscamの作者はファイルの復元手段を持っていないのだが、Talosがビットコインの支払いができなかったと連絡すると、支払い手順を電子メールで丁寧に説明してくれたそうだ。

なお、Talosが入手したすべてのサンプルで同じビットコインワレットのアドレスが使われており、トランザクションを確認したところ、実行ファイルの署名の発行日以降に被害者が支払いを行った形跡はなかったという。また、現段階ではRanscamが広く拡散している様子はないとのこと。

TalosではRanscamのようなランサムウェアの出現により、身代金を支払えばランサムウェアの作者が正直にファイルを復元してくれる段階は過ぎたとしている。Ranscamのようなランサムウェアでは暗号化処理のように高度な技術を必要としないため、手軽に収入を得ようとする亜種が今後増加する可能性もある。そのため、完全に復元可能なオフラインバックアップを用意し、ランサムウェア作者が収入を得られないようにする必要があると述べている。

headless曰く、

Samsungが米AT&T限定で提供しているタフネス仕様のGalaxy S7 activeはIP68の防水・防塵性能をうたっているが、Consumer Reportsが2台で浸水テストを行ったところ、2台とも正常に動作しなくなったそうだ（Consumer Reports、Neowin、BetaNews、Consumerist、動画）。

Samsungによれば、Galaxy S7 activeは最大5フィート（1.524メートル）の水深で最大30分間の浸水に耐えることになっている。そのため、Consumer Reportsでは加圧タンクで5フィートの水深と同等の水圧を再現し、30分間の浸水テストを実施した。

30分後に水から取り出したGalaxy S7 activeの画面には緑色の縞が入り、リア/フロントカメラのガラス内部には水滴が確認されたうえ、タッチスクリーンは反応しなくなっていたという。2台目のテストでは画面が数秒ごとに点滅し、カメラのガラス内部に水滴が確認できたのに加え、SIMカードスロットにも水が入っていたそうだ。テストから数日経過しても、2台とも正常な動作には戻らなかったとのこと。

SamsungはConsumer Reportsに対し、Galaxy S7 activeは現在最も頑丈なスマートフォンの一つであると述べる一方、中には十分な気密性が実現できていない個体が存在する可能性もあると説明したそうだ。また、苦情は非常に少ないが、すべて製品保証でカバーされるとも述べたという。

Consumer Reportsによれば、3バージョンあるGalaxy S7シリーズ（Galaxy S7/S7 edge/S7 active）の中で、浸水テストに合格しなかったのは最も防水性能が高いはずのGalaxy S7 activeだけだったそうだ。Consumer ReportsではGalaxy S7/S7 edgeをトップレーティングのスマートフォンとしているが、Galaxy S7 activeはお勧めできない製品となっているとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

NHKニュースによると、交際相手がおらず、結婚願望もない20代若者が増えているという。理由としては、やりたいことが多くて恋愛する時間がない、収入が安定しない、一人のほうが楽、などが挙げられている。

いっぽう、最近では不倫騒動が週刊誌などを頻繁に賑わせるなど、逆に年上世代のほうが恋愛に意欲を持っているようにも感じてしまう。スラドの皆さんの恋愛や結婚に対する意欲はいかがだろうか。

Microsoftが新たなチャットボット「Murphy」を公開している(Project Murphy、 The Next Webの記事)。

Murphyは「もしも〇〇が△△だったらどうなるか」という疑問に答えて写真を合成してくれるチャットボットだ。質問は英語で「what if 〇〇 <動詞> △△」のような形式で記述する。これにより、「△△」の写真に「〇〇」の顔を合成した写真が生成される。ただし、顔以外の部分に顔が合成されてしまうこともあるようだ。基本的にMurphyが理解するのはこの形式の文だけで、あとは気に入ったかどうか、不適切な結果として報告する、ヘルプを表示させるといった程度のやり取りしかできない。

動詞はbe動詞以外に「have」や「go」なども使用でき、結果は変わらないように見える。格や時制も結果には影響しなかった。ただし、Murphyの知らない動詞や、知っている動詞でも組み合わせにより理解できない場合には、まだ学習中だといった答えが返ってくる。中には「kill」のように無視される動詞もあるようだ。「nude」「naked」「porn」などもNGワードらしい。また、「Adolf」や「Hitler」も無視されるが、「dictator of Germany」で制限を迂回できた。ただし「the dictator of Germany」のように「the」を付けると、なぜかスターリンの顔になる。

MurphyはもともとSkype専用のSkypeBotとして開発されたようだが、現在はMessenger(Facebook)やTelegramにも対応しており、今後KikやSlackにも対応予定とのことだ。なお、Skypeでもデスクトップ版(Windows)やモバイル版(Android)では使用できたが、Web版やUWP版ではMurphyが連絡先として表示されなかった。Web版ではデスクトップ版などで実行中の会話が表示されるため、ここからMurphyを連絡先に追加することはできるものの、保持はされなかった。

あるAnonymous Coward 曰く、

「ウルトラマン」に登場する科学特捜隊の隊員達が胸につけていた流星バッジ型のBluetooth搭載送受信機が発売される(GAME Watchの記事、 シネマトゥデイの記事、 RBB TODAYの記事)。

本機同士で通信できるわけではなく、スマートフォンとBluetooth接続で使用するリモコン機能を搭載したハンズフリーだ。ただし、着信音として劇中で使用された効果音が鳴り、アンテナを引き伸ばすことで交信が開始されるなどファンにはたまらないギミックが搭載されているという。

ウルトラマンオフィシャルショップ「ウルトラマンワールド M78」および円谷プロ公式オンラインショップ「怪獣デパート」、バンダイ公式通販サイト「プレミアム バンダイ」限定品となる。8月26日11時より予約受付を開始する。

価格は税別20,000円で、発売は2017年2月下旬とのこと。

カンヌライオンズ 2016に出品されたニベアの「Care From The Air」に対し、Titanium部門で審査委員長を務めたJohn Hegarty氏が「こんなバカバカしいものは初めて見た」と酷評したそうだ(Adweekの記事、 The Vergeの記事、 動画)。

「Care From The Air」は子供が日焼け止めを嫌がらずに喜んで塗る方法を提案する内容となっている。ニベア/バイヤスドルフ社は同様のテーマで複数の作品を出品しており、ブラジルで制作された「Nivea Doll」は紫外線を当てると肌が赤くなる人形を使って子供に日焼け止めの重要さを教える内容でPR部門の金賞を受賞している。また、受賞はならなかったものの、南アフリカで制作された「Nivea Sunslide」はウォータースライダーで日焼け止めを噴射するという内容で、Outdoor部門のショートリストに入っている。

一方、「Care From The Air」は砂山に隠れた研究者がカモメ型のドローンを操り、糞のように噴射される日焼け止めを子供たちに空から浴びせるというもの。ショートリストにも残っていないため詳細は不明だが、ドイツで制作されたもののようだ。

Hegarty氏はこの作品が審査員の強い興味をひき、長い議論を重ねたと話を切り出し、最新技術とブランドを融合した作品であることは間違いなく、目に入ると危険なので特別な注意を払ったに違いないと冗談を言いつつ、私がこれまでの人生で見た最もバカバカしいものだと酷評。さらに、(こんなバカバカしい作品に)投票する人がいるかどうかを見るため、モンティ・パイソンのチームがエントリーしたのではないかと思った、とも述べたとのことだ。

headless曰く、

短縮URLは長いURLでも短く表記できる一方、見ただけではリンク先がわからないため、悪意のあるWebサイトへ誘導される危険がある。URLify.ioの「Shadify」は、悪意のないリンク先でも悪意に満ちた短縮（？）URLに変換するサービスだ（The Next Webの記事）。

スラドのトップページ「http://srad.jp/」を変換すると、

• http://6h2.xyz/cuck_xklrz_join-isis-request-form_gxxcz_adolf-will-rise_live
• http://6h2.xyz/ku-klux_kkk_genocide_ntsfe_tentacle-fun-time_d0wnload
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のようなURLが生成された。短くなってはおらず、クリックしたくない感じでもある。

また、同じサイトで提供される「Trumpify」ではスラドのトップページURLから

• http://6h2.xyz/trump_trjn_two-curved-hollow-fangs_fjff_BUILD-THE-WALL_send-to-mom
• http://6h2.xyz/trump_trjn_crooked-hillary-lies_kjlx_two-curved-hollow-fangs_link
• http://6h2.xyz/american_kjlx_GOD-emperor_xklz_OUT-OUT-OUT_d0wnload

といったURLを生成することも可能だ。