Googleの次期モバイルOS「Android P」をポーランドのHuaweiサポートが「Android Pistachio」と呼んだと、ポーランドのWebメディアTabletowoに読者がスクリーンショット付きでタレこんでいる(Tabletowoの記事、 BetaNewsの記事、 SlashGearの記事)。

このスクリーンショットは読者とHuaweiサポート担当者とのライブチャット画面だ。読者は当初、Huawei P9 lite miniにメジャーアップデート(Android 8.0 Oreo/EMUI 8.0)の提供予定があるかどうかを質問している。その後、他モデルのスペックからメジャーアップデート提供を予測する話になり、担当者が最新OSを「Android Pistachio」と説明している。

Androidはバージョン1.5「Cupcake」以降、メジャーバージョンはデザートの名前をアルファベット順に付けるのが恒例となっており、次期バージョンは「P」となる。ただし、この担当者が「Pistachio」を正式な名称として使用したのかどうかは不明だ。2月にはBloombergがGoogle内部でのコードネームを「Pistachio Ice Cream」と報じており、省略してそう呼んでいるだけの可能性もある。

GoogleはAndroidの名前が甘い食べ物である必要はないとたびたび示唆しているが、これまでに甘くない食べ物が選ばれたことはない。また、Android 4.4以降、内部コードネームが正式な名前になったこともない。TabletowoのGrzegorz Dąbek氏はピエロギを希望しているようだが、どうなるだろうか。

PayPalが5月に死去した英国のPayPal Creditユーザーに対し、死去が利用規約に違反すると書面で通告したそうだ(ユーザーの夫のツイート、 The Next Webの記事、 BBC Newsの記事、 Neowinの記事)。

このユーザー、Lindsay Durdleさんは癌のため5月31日に37歳で死去。夫のHowardさんがPayPalに連絡を取り、死亡証明書の写しなど必要な書類を提出した。ところが3週間ほどたって、PayPalから債務不履行を通知する書面がLindsayさんあてに届く。

書面でPayPalは「あなたが死亡したとの通知を当社が受けたことで、あなたはPayPal Creditの利用規約15.4(c)に違反した状態にある」とし、その結果PayPalはアカウントの解約と利用契約の終了、未払い残高の全額支払いを要求できると述べている。

その後PayPalはHowardさんに謝罪し、再発防止を約束した。原因についてはバグまたは出来の悪いテンプレート、人的ミスのいずれかだと説明しているという。Howardさんは愛する人を失ったばかりの人を傷つけないよう、より多くの組織が感情を理解し、常識的な行動をとるようになることを望むと述べている。

フランスで精肉店や屠殺場が相次いで襲撃される事件が発生しているという（朝日新聞、IT速報、Bloomberg）。

店舗のガラスが割られたり、店内が汚されるといった被害が発生しており、事件数はすでに50件にも上っているという。襲われた店舗には「肉とは殺害である」といったメッセージも残されていたそうだ。

Microsoftの次期モバイルデバイスと噂される「Andromeda」の需要がどれぐらいあるか、Microsoftに見せることが目的だという署名キャンペーンがChange.orgで開始された(キャンペーンページ、 The Next Webの記事、 Neowinの記事、 BetaNewsの記事)。

俗にAndromedaやSurface Phoneなどと呼ばれる新型デバイスは、二つ折りでデュアルスクリーンの小型Windows 10デバイスだと考えられている。公式に発表されたことはないが、Microsoftが二つ折り型モバイルデバイスに関する特許を出願・取得していることが次々と明らかになっており、SDKにもOS定義が追加されている。

先週は「ポケットに入るSurfaceデバイス」について書かれたMicrosoftの内部メールを入手したとThe Vergeが報じ、Microsoftのパノス・パネイ氏は自身の似顔絵とLG Displayチームの写真を並べた見開きフォトフレームの写真を添えたツイートで「何かに似ていないか」と尋ねるなど、発表間近ではないかとの期待が高まった。しかし今週は、少なくとも今年発売されることはなく、プロジェクト自体が中止になる可能性もあると報じられている。

そもそもMicrosoftからは何も公式な発表がないので何とも言えないのだが、スラドの皆さんはAndromedaデバイスに期待するだろうか。

米国郵便公社(USPS)が発行した切手で間違った自由の女神像の写真を使ってしまい、350万ドル以上の損害賠償を払うことになったそうだ(Ars Technicaの記事、 裁判所文書: PDF)。

USPSは2008年、郵便料金が改定されても追加料金を支払うことなく普通郵便が送れる切手「Forever Stamp」の更新に着手。ニューヨークにある自由の女神像の写真を使用することが決定し、20点以上の写真から1点を選定する。Gettyにライセンス料1,500ドルを支払い、2010年12月に発売された。

ところが、この写真はニューヨークの自由の女神ではなく、ラスベガスのニューヨーク-ニューヨークホテル＆カジノに設置されている自由の女神像だった。USPSは翌2011年3月に写真の間違いに気づいたが、著作権表示を追加することもなく2014年1月まで販売を継続したとのこと。

ラスベガスの自由の女神像を作成したのは彫刻家のロバート・デビッドソン氏。それまで自由の女神像の写真にライセンス料を請求することはなかったが、USPSがデビッドソン氏に使用許可を求めることも、作者として表示することもなかったことから連邦請求裁判所に訴えることにしたそうだ。

アイルランド憲法では女性に家庭を守る役割を規定しており、時代錯誤だと批判されている。この条項を削除するかどうかについて、国民投票の実施が予定されているそうだ(The Nationalの記事、 The Irish Newsの記事、 Mashableの記事)。

問題の条項は家族について規定する憲法(PDF)41条の第2項だ。第2項では、1)女性が家庭生活を通じて国を支えており、その支えなしには公益を実現できないと国が認識する、 2)母親が経済的な必要に迫られて勤めに出かけ、家庭での務めをおろそかにしなくてもすむように国が努める、と規定されている。これはアイルランド憲法が制定された1937年当時のカトリック教会の教えを反映したものだが、当時から既に時代遅れだったとの意見も出ている。

また、個人の権利を定める憲法40条が含む、宗教を問わず神聖なものへの冒涜を禁ずる条項を削除するかどうかについても国民投票が予定されており、合わせて10月26日に実施する方向で進められているようだ。大統領選挙の投票が実施される場合(1人しか立候補しなければ無投票)には、こちらも同日の投票になるとのことだ。

アイルランドでは今年5月にも国民投票が実施され、人工妊娠中絶の合法化が決定している。

7月4日の米独立記念日を祝い、テキサス州のローカル新聞 The Vindicatorがアメリカ合衆国独立宣言の文書をFacebookに投稿したところ、ヘイトスピーチとしてブロックされてしまったそうだ(The Vindicatorの記事、 Neowinの記事、 The Next Webの記事)。

The Vindicatorは独立宣言を読みやすくするため12パートに分割し、6月23日から7月4日まで毎朝1パートが掲載されるようスケジュールしていたという。しかし2日の朝にパート10が掲載されることはなく、その代わりにFacebookから投稿の内容がヘイトスピーチを禁じたコミュニティ規則に反するといった通知を受け取ることになる。

ただし、通知には「以下の投稿」と記載されているのみで、どの投稿なのか明記されていなかったそうだ。そのため、The Vindicatorの編集者がFacebookページを確認したところ、パート10が見当たらないことに気付く。パート10はヘイトスピーチと判断されそうな「Indian Savages」という表現を含む。242年前にこの文章を書いたトーマス・ジェファーソンが「Native Americans」などという言葉を使うわけもないが、機械的なチェックでブロックされてしまったとみられる。

Facebookは4月、投稿削除への異議申立を可能にする計画を明らかにしているが、The Vindicatorが受けた通知にはそのようなリンクは用意されておらず、担当者の連絡先なども記載されていなかったという。そこでフィードバック機能を利用して連絡したところ、7月3日夜になって投稿は復元され、Facebookからコミュニティ規則に反していない投稿を誤って削除したなどと謝罪する電子メールが届いたそうだ。

英下院で国防大臣のギャビン・ウィリアムソン氏が答弁中、自身の所有するiPhoneのSiriにさえぎられるトラブルが発生した(BBC Newsの記事、 The Guardianの記事、 Mashableの記事、 Softpediaの記事)。

ウィリアムソン氏がシリア-イラク国境の砂漠地帯の安全保障について答弁していたところ、内ポケットから「シリアに関する情報をWebで見つけた」という声が聞こえてくる。ウィリアムソン氏は中断を謝罪。本人所有の携帯電話にやじられるのは珍しいことだと述べ、この機会に国会での新たな取り決めが必要だとも述べている。音声認識ソフトウェアにはセキュリティ上の懸念もあるが、ウィリアムソン氏は機密性の高い会合に持ち込まないとのこと。なお、このiPhoneをウィリアムソン氏は最近使い始めたばかりで、使い方がよくわかっていなかったこともあるようだ。

headless曰く、

Sony Pictures Entertainmentの公式YouTubeアカウントが3日、予告編と間違えて（？）映画本編をYouTubeで無料公開するトラブルが発生したそうだ（TorrentFreak、Ars Technica、The Verge、CBR）。

この映画「Khali the Killer」は引退を決めたイーストロサンゼルスのヒットマンが最後の仕事で難しい選択を迫られるといった内容で、約90分の作品だ。IMDBによると昨年11月にドイツとオランダでDVD/Blu-rayが発売され、今年2月にMammoth Film Festivalで上映されているが、現在まで劇場公開はされておらず、8月31日に米国で劇場公開予定となっている。

しかし、YouTubeで公開された「予告編」のタイトルは「KHALI THE KILLER: OFFICIAL RED BAND TRAILER Now on DVD & Digital」となっていたようだ。動画は6時間ほどで削除されたが、本物の予告編はアップロードされないままだ。

公開から削除までの時間が長すぎることから、実際には間違ったのではなく宣伝ではないかとの見方も出ている。そもそも間違うような場所に映画全編の動画が保存されているのか、8月に本当に劇場公開されるのかなどといった疑問もある。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

masakun曰く、

世界経済共同体党代表で参議院選東京選挙区の泡まつ候補として知られた、唯一神又吉イエス氏が健康不良による政治活動の引退とホームページの閉鎖を発表した（又吉イエス氏によるツイート、ガジェット通信）。

なお『再臨のキリスト、唯一神又吉イエスは日本・世界をどうするかどのようにするか』という著作があるそうだが、自称再臨の救世主が高齢に勝てず志半ばで政治家引退とはツッコミどころ満載であろう。

headless曰く、

DNA検査サービスを提供する23andMeが、検査結果に記載する遺伝学的特徴に「パクチーを嫌うかどうか」という項目を追加したそうだ（23andMe Blog、Fox News、Women's Health、Extra Crispy）。

パクチー（料理によって「シラントロ」「コリアンダー」「香菜」とも）はハーブ類の中では珍しく、その香りが人によって「爽やかな香り」と「悪臭」の両極端に分かれる。この「悪臭」を日本では「カメムシのような匂い」と表現するが、欧米では「石鹸臭」とも表現されるようだ。

パクチーを特徴付ける香りは複数のアルデヒドの組み合わせによるものだ。23andMeは2012年、パクチーのアルデヒドのいくつかに石鹸臭を感じるようになるとみられる一塩基多型を欧州系統の嗅覚受容体遺伝子で発見している（論文）。

ただし、パクチーの香りを嫌うかどうかは文化的な要素も影響する。やはり2012年に発表されたカナダ・トロント大学による研究では、パクチーを嫌う人の割合は東アジア系（21%）や白人系（17%）で高く、ヒスパニック系（4%）や中東系（3%）で低いとの結果が出ている（論文）。明確に記載はされていないが、こちらの遺伝的要素も考慮した評価になるとみられる。

個人的には子供の頃の記憶にあるカメムシの匂いをごく薄くしたもののように感じるが、石鹸臭（古くなった食用油のような刺激臭）は感じない。好きか嫌いかで言えばどちらでもなく、葉っぱだけをそのまま食べようとは思わないが、パクチーを使うべき料理に入っていなければ物足りなく感じる程度だ。スラドの皆さんはいかがだろうか。

米国・ウィスコンシン州マディソンの男性が女性のスカートの中を盗撮しようと靴にカメラを仕込んだところ、試着の段階でバッテリーが爆発して計画は失敗に終わったそうだ(マディソン市警察署長ブログの記事、 Wisconsin State Journalの記事、 Ars Technicaの記事、 The Registerの記事)。

爆発で軽いやけどを負った男性は、彼の助言者である聖職者に説得され、警察に自首したという。警察では違法な動画が撮影されていないことを確認し、説諭のみで男性を帰宅させたそうだ。

ウィスコンシン州では2015 Wisconsin Act 80により、他人の衣服の中を無断で撮影することを意図して機器を仕込んだり使用したりする行為がClass Iの重罪となる。Class Iは重罪の中で最も軽いものだが、最高で実刑3年半、罰金1万ドルが課せられる。自分の靴にカメラを仕込む行為が違法となるかどうかは不明だが、本件は引き続き捜査中とのことだ。

cudjo 曰く、

作家・脚本家のハーラン・エリスン氏が6月28日に84歳で亡くなったそうだ(公式サイト、 Hayakawa Onlineの記事、 ITmedia NEWSの記事、 ねとらぼの記事)。

「『悔い改めよ、ハーレクィン！』とチクタクマンはいった」「おれには口がない、それでもおれは叫ぶ」「世界の中心で愛を叫んだけもの」「死の鳥」など、ヒューゴー賞・ネビュラ賞・ローカス賞などの受賞歴多数のほか、「アウターリミッツ」「宇宙大作戦」の脚本でも知られる。

headless曰く、

中国ZTEがイランや北朝鮮に通信機器を輸出していたことが発覚し、米国はこれを受けて同社に輸出特権停止処分を課しているが（過去記事）、中国・深センにあるZTEのオフィスの1つで、米国の輸出特権停止措置が解除されるまで故障した小便器を修理できないという貼り紙が登場したそうだ（South China Morining Post、The Verge）。

貼り紙によれば、この小便器は米輸出特権停止の対象となる「American Standard」ブランド製品であり、修理に必要な部品を合法的に入手できないのだという。利用者には不便をかけるが、輸出特権停止が解除されたら即刻修理して使えるようにするとして理解を求めている。

米国のドナルド・トランプ大統領は、追加の制裁金支払いと引き換えにZTEの輸出特権停止を解除する方向で話をまとめ、ZTEは制裁金の納入手続きを進めている。しかし、ZTEがサイバーセキュリティ上のリスクになると主張する超党派の米国会議員から反対の声が上がっており、先日上院では国防授権法の修正を含むZTEの輸出特権停止解除を阻止する法案が可決された。米商務省が4月に命じたZTEの輸出特権停止措置は7年間。最悪の場合、この小便器は7年間使用できないことになる。

冗談なのか本気なのかわからない貼り紙だが、ZTE社員の証言によると貼り紙自体は本物のようだ。South China Morning PostはZTEにコメントを求めたが、回答は得られなかったとのことだ。

headless曰く、

中国・山東省済南市のレストランが、痩せた客の飲食を無料にするサービス（成人限定）で好評を博しているそうだ（FOODBEAST、Weird Wild WorldのFacebook動画記事、南洋商報、閃電新聞）。

この店「趙先生辣厨房」には、隙間の幅を変えた立格子の枠が設置されており、隙間を通り抜けることで痩せているかどうかを判定する。賞品として15cmの隙間を通り抜けられた人には飲食すべて無料、18cmと25cmではそれぞれビール5本または1本が無料提供される。30cmの隙間を通り抜けた人に賞品はなく、ドア口の半分ほどだという最も大きな隙間（45cmぐらい？）の上には軽い悪口が書かれている。

店主は4月の花粉がひどい時期にドアを半分だけ開けていた際、太った人が苦労して店に入ってくるのを見て、体のサイズと無料サービスを組み合わせたゲームの企画を思いついたという。食事の前にサイズを測ることで、食べ過ぎないよう気を付けるようになってほしいとも考えているそうだ。

15cmの通り抜け成功者は1日1人ぐらい出るそうだが、すべて女性だという。家の引き戸で試してみたところ25cmなら通れた。開き幅が固定できないので試せなかったが、18cmは難しそうだ。スラドの皆さんは何cmあれば通れるだろうか。