イザワオフィスは18日、テレビ番組「志村けんのだいじょうぶだぁ」を再編集した10本の動画を同社YouTubeチャンネルで順次公開することを発表した(イザワオフィスの告知、 動画1本目)。

1987年～1996年に放送された「志村けんのだいじょうぶだぁ」は志村けんの全盛期ともいえる時期の作品だが、現在は諸事情によりテレビでの放送が自粛されており、今後の放送も見込み薄だ。3月29日に同社所属の志村けんが新型コロナウイルス感染症(COVID-19)で亡くなり、志村けんを失った同社が社会に何を発信するのか、世界的な新型コロナウイルスとの戦いにおいて最前線の医療従事者にどのような支援ができるのかを検討した結果、YouTubeでのコント動画公開を決定したという。10本の動画のうち1本目は広告なしの動画として公開し、2本目以降を広告付きで公開することで、コンテンツから得られる収益のうち必要最低限の経費を除いた全額を日本赤十字社に寄付するとのことだ。

1本目は既に公開されており、約32分の長さに編集された動画にはテレビで全編を放送できないコントだけが収録されているようだ。

headless曰く、

ESRBは13日、ビデオゲームのレーティングラベルに新要素として「In-Game Purchases（Includes Random Items）」（ランダムアイテムを含むゲーム内購入）を追加することを発表した（ESRBのブログ、The Verge、Mashable、SlashGear）。

ESRBでは保護者の要望を受ける形で2018年からゲーム内購入を含むビデオゲームのレーティングラベルに「In-Game Purchases」を表示しているが、ユーザーが購入後まで実際に入手できるゲーム内アイテムを知ることのできないloot boxやガチャといったランダムアイテムを分離することで、透明性をより高めるのが狙いだ。ゲーム内購入にランダムアイテムが含まれるかどうかをパッケージに表示してほしいとの要望は「In-Game Purchases」の表示を開始して以来、ゲームプレイヤー（保護者とは限らない）から数多く寄せられていたそうだ。

「Loot Box」のような表記を使用しない理由としては、このようなゲーム内システムを知らない人が見ても伝わりやすいようにするためだという。なお、今後もランダムアイテムを含まないゲーム内購入が提供される製品については引き続き「In-Game Purchases」を表示するとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

音響機器近くのコンセントに差し込むことで音質改善が期待できるというデバイスが発売される（AV Watch）。

「独自の磁気フィールドを形成して、導体の中の電子の流れ（オーディオ信号）を凝縮し、歪みの除去と信号のロスを防いで音質を改善する技術」だそうだが、効果を発揮するまでしばらく時間が必要で、さらに「磁気フィールドが形成されて効果が出てくるため、一度ケーブルを外すと磁気フィールドが解消されるため、一旦リセットになる」「なるべくシステムに近いところに複数挿した方が高い効果を得られる」とのこと。

原理は難しそうですが価格は50万円だそうです。

米ペンシルバニア州で新型コロナウイルス感染を避けるために外出を自粛していた93歳の女性が、自宅で確保していたビールが残り少なくなったことを窓越しに訴えた。その様子がSNSで注目され、その結果ビール会社がこの女性宅に150缶のビールを寄贈するということになったという（ハフィントンポスト、MailOnline、USA TODAY）。

この女性は窓越しにCoorsの缶ビールと共に「I NEED MORE BEER!」という手書きメッセージを掲げていたという。テレビ局からの取材に対しては、「残り12缶しかない、私は毎晩ビールを飲んでいる、ビールはビタミンがあって飲みすぎなければ健康に良い」などと訴えていたそうだ。ビールを寄贈されたあと、大量のCoorsのビールと共に「GOT MORE BEER!」との手書きメッセージを掲げる様子も報じられている。

コロナウイルスの特徴である突起状のスパイクタンパクの構造を用い、AIで新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を可聴化(ソニフィケーション)した音楽「Viral Counterpoint of the Coronavirus Spike Protein (2019-nCoV)」がSoundCloudで公開されている(MIT Newsの記事、 Ars Technicaの記事)。

制作したMITのMarkus Buehler氏によれば、SARS-CoV-2の突起は3本のからみあったタンパク質が非常に興味深いパターンを形作っており、これを可聴化することで多層構造の織り込まれたメロディーができたそうだ。これにスパイクタンパクのもう一つの構造であるアミノ酸配列を可聴化して組み合わせることで、対位法音楽のような作品が完成したとのこと。

タンパク質の構造を目で見るには高性能な顕微鏡が必要となるうえ、階層構造のすべてを同時に見ることはできないが、可聴化することで音程や音色、音量、旋律、リズム、和音として同時に聴くことが可能になるという。これにより、科学者がタンパク質の構造を理解するためのもう一つのツールとなり、SARS-CoV-2による感染症(COVID-19)対策の確立につながる可能性もあるとのことだ。

東京都は10日、政府の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する緊急事態宣言を受けて休業を要請する施設等のリストを公開した(対象施設一覧、 新型コロナウイルス感染拡大防止のための東京都における緊急事態措置等について: PDF)。

都道府県知事が使用制限・停止を要請できる施設は新型インフルエンザ等対策特別措置法施行令第11条および厚生労働省告示第175号(PDF)で定められており、都の要請もこれに沿ったものとなっている。遊興施設や運動・遊技施設、劇場等、集会場・公会堂・展示場については、床面積にかかわらず基本的に休止を要請する。一方、大学・学習塾等や博物館・美術館・図書館・ホテルや旅館の宴会場等、生活必需品・サービスを提供しない商業施設には、床面積が1,000m²を超えるものに対し特措法による休業要請、それ以下のものについては特措法によらない協力依頼を行う。

大学等を除く文教施設には施設の使用停止及び催し物の開催停止を要請する一方、保育所や学童クラブには必要な保育等を確保したうえで、適切な感染防止対策の協力を要請するにとどまる。居酒屋を含む飲食店等は使用制限・停止を要請できる施設に含まれていないが、感染防止対策の協力要請に加えて持ち帰り・配達を除く営業時間の短縮も要請している。このほか、銭湯・理美容・ランドリー等は新型コロナウイルス感染症対策本部が生活必需サービスと位置付け(PDF)ており、こちらも感染防止対策協力要請のみとなっている。

headless曰く、

ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相は6日のメディアカンファレンスで、イースターのウサギ（Easter Bunny）と歯の妖精（Tooth Fairy）は必要不可欠な仕事に該当するとの考えを示した（NZ Herald、RNZ、Stuff.co.nz、動画）。

現在ニュージーランドではCOVID-19に対する警戒レベル4として、必要不可欠な業種を除いて営業が禁じられている。アーダーン氏の回答は記者からの子供向け質問に対するものだ。質問を受けたアーダーン氏はそれまでの厳しい表情から一転して満面の笑みを浮かべ、うれしいことにイースターのウサギと歯の妖精は必要不可欠な労働者だと述べた。ただし、国民すべてが隔離状態にある中、ウサギも自分の子供の世話などで忙しいことから、すべての家に（卵を隠しに）来られないかもしれないとし、彼らも困難な状況に耐えていることを理解するよう子供たちに呼びかけた。その代わりにイースターエッグの絵を描いて道に面した窓へ貼り出すという、安全な距離を保ちつつ楽しめるイースターエッグハントを推奨した。アーダーン氏はその後、印刷して色を塗れば使えるイースターエッグのポスターをFacebookやInstagramに投稿している。

Anonymous Coward曰く、

新型コロナウイルスの影響で休園中の香港のテーマーパーク「香港海洋公園（Ocean Park Hong Kong）」で、飼育されているジャイアントパンダが交尾をしたそうだ（GIGAZINE、AFP）。

このパンダ2匹に対しては2011年より自然交配を行うよう仕向けていたものの、今まで成功していなかった。しかし、休園後にこれら2匹で繁殖期特有の行動が観察されるようになり、4月6日についに交尾したという。

パンダが交尾する様子を撮影した貴重な動画も公開されている。やはりパンダも人が見ている前での交尾は恥ずかしかったのだろうか。

「イギリス内閣府・最高ネズミ捕り責任者」（Chief Mouser to the Cabinet Office）の猫、Larry the Catが、「世界中のノートPCの半分には猫が座っている」という仮説を証明するための写真を募っている（INTERNET Watch）。

これに対し、ノートPCの上に座っている猫の写真が大量にリプライされている。

米疾病予防センター(CDC)は3日、COVID-19感染拡大を防ぐために公共の場では布製マスクで顔(鼻と口)を覆うことを推奨した(CDCの記事、 FAQ、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事、 動画: マスクの作り方)。

これまでCDCではCOVID-19に限らず気道感染性ウイルス全般について、症状の出ていない人が感染予防のためにマスクを使用することは推奨していなかった。しかし、最近の研究ではCOVID-19検査で陽性でも症状が出ない、または時間が経ってから症状が出る人も多いことが判明しており、布製マスクの使用は感染に気付いていない人からウイルスが広がることを防ぐのが狙いだ。

布製マスクの使用が推奨されるのは、食料品店や薬局などで他人との安全な距離(6フィート以上)が確保できない場合だ。ただし、布製マスクを使用する場合でも安全な距離の確保が不要になるわけではないとのこと。CDCは家庭にある布地と輪ゴムを組み合わせて簡単な布製マスクを作る方法を紹介しており、この用途に医療現場で不足しているサージカルマスクやN95防護マスクを使用しないよう求めている。

hylom 曰く、

高知県の菊水酒造が3日、アルコール度数77度の高濃度スピリッツ「アルコール77」を発表した(プレスリリース)。

主成分は醸造アルコールで、「消毒用アルコールと同等のアルコール分を含んでおりますが、消毒や除菌を目的に製造されたものではありません」との注釈がついており、価格には酒税も含まれている。4月10日から出荷予定で、希望小売価格は税別1,200円。

この菊水酒造は「ふなぐち菊水一番しぼり」などの商品で知られる新潟県の菊水酒造とは別の会社だ。

headless曰く、

自主隔離の退屈しのぎを兼ねてオーストラリアの宇宙物理学者（27歳男性）がCOVID-19感染防止グッズを発明しようとしたところ、鼻に詰めた強力で小型の磁石4個が取れなくなって病院の世話になる結果となったそうだ（The Guardian、The Register）。

博士号を持つこの男性はメルボルンのある大学でリサーチフェローとしてパルサーや重力波の研究をしているという。電子回路を組み立てた経験などは特にないものの機材は所有しており、磁界を検出する部品や直径7mmのネオジム磁石が手元にあったため、顔に手を近付けるとブザーが鳴るネックレスとブレスレットのセットを発明しようとしたようだ。顔に触れないことはCOVID-19の感染防止策の一つとされている。

しかし、回路は何とか組みあげたものの、顔に磁石を近付けない限りブザーが鳴り続けるものができてしまったそうだ。発明はそこで行き詰まり、まだ退屈していた彼は磁石で遊び始める。マグネットピアスのように耳たぶを挟んでいる間はよかったが、同じことを鼻で試したことで問題が発生。両方の鼻に磁石を付けた状態で外側の磁石を外したところ、鼻の穴に入れた磁石が鼻中隔を挟む形で引き合い、外れなくなってしまう。

彼は残った磁石1つを外側から当て、もう1つの磁石を鼻の中の磁石にくっつけて引き出そうとするが、手が滑って2つとも左の鼻の穴に入ってしまった。病院で働く彼のパートナーは大爆笑し、同僚の退屈しのぎも兼ねて彼を病院に連れていく。病院では2人の医師が麻酔スプレーを噴霧したうえで磁石を取り出した。最後の1個は喉の方に落ちてしまったが、彼が咳をして吐き出したため事なきを得たとのこと。

彼は結局この発明をあきらめ、家の模様替えで時間を使うことにしたとのことだ。

headless曰く、

国際オリンピック委員会（IOC）と国際パラリンピック委員会（IPC）、東京2020組織委員会、東京都、日本政府は3月30日、東京2020オリンピック・パラリンピック大会の新日程に合意した（IOCの発表、東京2020組織委員会の発表）。

新日程ではオリンピックが2021年7月23日～8月8日開催、パラリンピックが2021年8月24日～9月5日開催となる。この日程は当初予定（オリンピック: 2020年7月24日～8月9日、パラリンピック: 2020年8月25日～9月6日）のちょうど1年後（同じ曜日）であり、COVID-19対策に十分な時間がとれることや、国際競技イベントの日程にもたらす混乱を最小限に抑えられることなどが理由として挙げられている。トーマス・バッハIOC会長と安倍晋三首相は大会の期日延期が必要なことで合意した際、遅くとも2021年夏までに開催する方針を確認しており、これに沿った内容でもある。2020年に予定されていた暑さ対策も実施するそうだ。

なお、大会は2021年開催となったが、呼称は今後も「東京2020」を使い続けるとのことだ。

maia曰く、

外務省は25日、世界全体を対象に感染症危険情報をレベル2へ引き上げたが、各国で出入国制限や航空機発着の禁止などが行われており、60以上の国・地域で邦人が出国困難な状況にあるという(時事ドットコムの記事、 共同通信の記事)。

現時点で全数の集計は難しいが、大口ではペルーで約260人、ウズベキスタンで約120人が足止めされているようだ。国際線の停止で旅客だけでなく物資の往来も難しくなっている。こんな時に海外旅行するかなと思うが...

外務省はCOVID-19の感染拡大を受け、別途感染症危険情報を出している国・地域を除く全世界を対象として、レベル1(十分注意してください)の感染症危険情報を出しているが、ペルーやウズベキスタンはそれまで治安に関する危険情報しか出ていなかった。現在、国際線を運航する日本の航空会社は全路線で手数料なしの予約取消を可能にするなど、制限を大幅に緩和(ANA / JAL / スカイマーク / ピーチ)しているが、それでも旅程の変更は容易ではない。ペルーはこの2週間でCOVID-19の感染者数が急激に増加する一方、ウズベキスタンの感染者数は3月28日に100人を超えたところで(WHO - Situation report - 68: PDF)、渡航の是非に関する個人の判断は難しかったと思われる。

今年も「エイプリルフール中止のお知らせ」を目にする季節となったが、COVID-19感染拡大によるイベント自粛が相次ぐ中、実際に中止する企業が増えるかもしれない(9to5Googleの記事、 The Vergeの記事、 Mashableの記事、 Android Policeの記事)。

Microsoftは昨年、CMOのクリス・カポセラ氏がエイプリルフール中止を従業員に呼びかけたと報じられ、実際に中止されたようだ。今年はGoogle CMOのロレイン・トゥーヒル氏が電子メールで同社の管理職にエイプリルフール中止を呼びかけたとBusiness Insiderが報じている。

トゥーヒル氏はBusiness Insiderが入手したという電子メールの中で、普段であればエイプリルフールはGoogleの伝統であり、同社を旧来の企業とは異なる企業にするものを祝う時だと述べたうえで、今年はパンデミックと戦う人々を尊重するため、その伝統を1年間休止すると述べている。すでに中央で集約するエイプリルフール企画は中止しているが、個別のチームによる小さな企画もすべて中止すべきとのこと。

ブランドにエイプリルフール中止を呼びかける記事を前日に掲載していたMashableはGoogleの動きを歓迎し、他のブランドも追随すべきだと述べている。