Bud Lightが缶ビール6本パック型のゲームコンソール「BL6」を発表した(特設サイト、 オークションページ、 The Vergeの記事、 動画)。

BL6はASUS製のプロジェクターと最大2時間のゲームプレイが可能なバッテリーを内蔵し、ゲームタイトル6本(鉄拳 7/ソウルキャリバー 6/R.B.I. Baseball 20/Broforce/オリジナル2本)を搭載する。大きさはその形状から想像するよりもかなり大きく、2つの缶ビールホルスターは冷えたBud Lightがぬるくならない程度の冷却能力を持つ。USB端子とHDMI端子が搭載されているが、何に使用できるのかについては説明がない。

BL6は1点物で、Shop Beer Gearのオークションで販売される。21日朝時点の入札額は8,550ドル。入札期限は「November-20-2020 12:19AM」と記載されているが、残り時間から計算すると日本時間11月25日0時となる。売り上げはレストラン労働者を支援する全米レストラン協会の「Change is On The Menu」プログラムに全額寄付されるとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

日経新聞によると、バーチャルYouTuberの市場が広がっているという。スパチャ中の「投げ銭」で1億円を稼ぐ配信者も出ており、世界の投げ銭獲得ランキングのトップ3は日本のVチューバーが占めているそうだ（日経新聞）。

この記事における11月16日時点のランキングによると、1位は「桐生ココ」の1億2924万円、2位は「潤羽るしあ」の1億2438万円、3位は「兎田ぺこら」の9883万円となっている。データ元は記載されていないが、YouTubeチャンネルのPlayboardのデータを元にしていると思われる（PLAYBOARD）。

なお投げ銭は、スマホアプリ経由の場合は、AppleやGoogleから3割引かれ、そこからさらに3割YouTubeから引かれる。このため、ライブイベントなどでは手数料が半分以下のSHOWROOMなどが活用される例もあるそうだ。

headless 曰く、

多言語の質問に対応するAmazonサポートのTwitterアカウント(@AmazonHelp)のスタッフが北アイルランドは英国(UK)ではないと示唆し、別のスタッフが謝罪している(The Guardianの記事)。

この話は英国内のPrime Videoメンバーだけが視聴可能なラグビー「Autumn Nations Cup」のイングランド対ジョージア戦の生中継を告知するAmazon Prime Video Sportアカウント(@primevideosport)のツイートに端を発する。

これに対し、北アイルランド在住のPrimeメンバーがアプリやスマートTVで試合が見つからないと返信。サインアップ時にアイルランド共和国(ROI)に住んでいたことが影響している可能性を指摘した。そこで@AmazonHelpが参入し、手助けしようとする。

数回のやり取りののち、ユーザーは@AmazonHelpに対しアカウント情報で正しく英国の住所が登録されているかどうか確認するよう求める。@AmazonHelpはアカウント情報を確認し、試合中継は英国のPrimeメンバー限定で提供されるため、このユーザーは北アイルランドに住んでいる(ので視聴できない)と謝罪した。

その数時間後、@AmazonHelpで別のスタッフが返信し、Autumn Nations Cupは北アイルランドを含む英国全域のPrime Videoサブスクライバーが無料で視聴できると説明して誤りを謝罪している。ただし、The Guardianによると、結局このユーザーは試合を視聴できなかったそうだ。

The Vergeの記事では、最初のスタッフが「謝罪する」ことを「apologize」と米国式につづったのに対し、間違いを訂正したスタッフは英国風に「apologise」とつづっていたことから、最初に対応したのが米国のスタッフだった可能性を指摘していたが、記事はその後削除されている(Internet Archiveのスナップショット)。この記事に関するThe Verge公式アカウント(@verge)のツイートは残されているが、削除理由についての説明はない。

あるAnonymous Coward 曰く、

小説投稿サイト・小説家になろうで作品を公開していたポンポコ秋氏本人のtweetによると、知人の悪戯でアカウントが勝手に削除され、全ての作品が閲覧できなくなってしまったそうだ。経緯は、
1.飲み屋で知人と話すうち自分の小説の話になった
2.知人が読んでみたいという事になり、端末を渡した
3.知人が悪戯でアカウントを削除した
ということらしい。
胸の悪くなるような話だが、皆さんはこういった事に対して何か対策はとっているだろうか。

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headless 曰く、

YouTubeは12日、1年を振り返る動画「Rewind」の2020年版は制作しないことを明らかにした(YouTubeのツイート、 SlashGearの記事、 The Vergeの記事、 The Next Webの記事)。

Rewindはその1年に話題となった動画を中心に構成したもので、2010年以来の恒例となっている。2012年版以降はいずれも視聴回数が1億回を超える人気シリーズだ。2018年版の「YouTube Rewind 2018: Everyone Controls Rewind」はYouTube史上最も嫌われた動画としても話題になった。

厳しい1年となった2020年にも素晴らしい作品が数多く生まれており、厳しい1年を人々が乗り越える力を与えてきたが、厳しい1年ではなかったかのようにRewindで祝う気分でもない。そのため、今年はRewindを1回休みにするとのことだ。

MicrosoftがXbox Series Xに電子タバコの煙を吹き込まないよう呼び掛けている(Xboxのツイート、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事、 GeekWireの記事)。

Microsoft自身もこのようなことを言わなくてはいけないことを信じられないと述べているが、Xbox Series Xが煙を吹いたと主張する動画が話題になったのがその理由だ。

Xbox Series Xでは大きな静音ファンで底面から空気を吸入し、上部から吹き出すことで内部を冷却している。そのため、底に煙を吹き込めばまるで内部が過熱して煙を吹いているように見えることになる。

しかし、投稿された動画では煙が徐々に少なくなっており、底の部分を意図的に隠しているようにも見える。既に偽物だと指摘する実証動画も投稿されているが、Microsoftではさらなる調査を行っているとも述べているとのことだ。

Microsoftが11月の月例更新で提供開始したWindowsの更新プログラムで、今年のフィジーの夏時間開始日を12月20日に変更した(KB4586781ほか)。

フィジーの夏時間に関する法律「Daylight Saving Act 1998」は10月の初めから翌年4月の終わりまでの連続した期間を所管の大臣が夏時間として宣言できる、と定めるのみで、具体的な開始日と終了日は条文に含まれない。そのため、雇用・生産性・労使関係大臣による発表が毎年恒例になっている。

比較的緯度の低いフィジーでは季節による日の出・日の入り時間の変動が最大1時間程度であり、夏時間の効果は小さい。同緯度のオーストラリア北部では夏時間を実施していない。もともと夏時間に関する法律はフィジーが世界で最も早くミレニアムを迎えるために制定されたものだといい、1998年と1999年に実施された後は2009年に法改正されるまで実施されていなかった。

10月から翌年4月という期間も長すぎるが、2009年に再開された際には学校の始業時間を繰り下げるなどの措置もとられていたという。この数年は期間が大幅に短縮され、11月の第1または第2日曜日から翌年1月の第2または第3日曜日まで時計を1時間進める、約2か月の夏時間が実施されていた。

今回の夏時間は2020年12月の第3日曜日(20日)に始まり、2021年1月の第3日曜日(17日)に終わる、わずか4週間の夏時間となる(PDF)。フィジー政府は夏時間を大幅に短縮した理由として、COVID-19パンデミックと学年末の休み(ただし、2020年の3学期は11月20日まで)を挙げているそうだ。

なぜ地球は丸いのか。というか本当に地球は丸いのか。そんな地球平面論者（フラットアーサー）のために地球平面説の場合の地球を再現し、昼と夜のサイクルを再現したインタラクティブなシミュレーション「Flat Earth Simulator」がSteam上に登場したそうだ（Flat Earth Simulator、Metro News）。

このFlat Earth Simulatorのリリースによれば、宇宙計画が偽造されている理由を探り、南極にある巨大な氷の壁について学び、そして地球平面説の情報と議論に対する偏りのない見方をすることができるとしている。Flat Earth Simulatorには、15分間の有益なナレーションが付いており、地球の端っこを見つけるための6つのウェイポイントが存在しており、世界に隠された陰謀を見つけ出すための手がかりが見つけられる可能性があるようだ。ゲームの価格は520円で残念ながら日本語には未対応となっている。

あるAnonymous Coward 曰く、

千葉地裁で11日、離陸直前の航空機で客室乗務員に対し「俺、陽性だけど大丈夫」と話しかけ、新型コロナウイルスに感染していることを匂わせた男の判決が行われた。この男の発言により航空機は出発を約1時間15分遅らせたという。求刑は懲役1年に対して判決は懲役10月・執行猶予3年となった。千葉地裁の佐々木公裁判官は「新型コロナウイルスの脅威につけ込む卑劣な行為」と述べたとしている。

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ハーバー・ビジネス・オンラインによると、文化庁が行っている「日本遺産」にオカルト案件が認定されてしまったようだ。それが長野県上田市の「レイラインがつなぐ「太陽と大地の聖地」~龍と生きるまち 信州上田・塩田平~」。指摘されているオカルト的部分はレイラインの部分。

このレイラインはイギリス人のアルフレッド・ワトキンスが提唱した仮説で、学術的な裏付けはないとされる。記事では都市伝説的な扱いのままで町おこしなどに利用されるのは問題はないが、文化庁によって日本遺産に認定された状態で、行政や関連組織が町の本当の歴史であるかのように宣伝されてしまうのは問題があるのではないかとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

準中型運転免許を所持しているにもかかわらず、新たに原付免許を取得したとして29歳の男性が逮捕されたそうだ。逮捕容疑は道交法違反（免許証不正取得）の疑いだとのこと。免許の二重交付となった理由について、容疑者が6月に改名してるのにもかかわらず、免許証の氏名変更手続きをしていなかったことから、山梨県公安委員会が気がつかなかったためらしい（産経新聞）。

headless 曰く、

米国・サンフランシスコで2020年米大統領選挙・連邦議会議員選挙に合わせて住民投票が行われ、重役と従業員の報酬格差が大きい企業に課税する条例改正案が承認された(選管発表、 Ars Technicaの記事、 The Registerの記事、 条例案: PDF)。

俗に「CEO税」などとも呼ばれる条例案は、ある企業で最も高い報酬を得る重役の報酬額と、サンフランシスコ市内の拠点に勤務する全従業員の報酬額の中央値の比率が100:1を超える場合に課税するというものだ。

税額は比率が100:1を超え200:1までが全員の課税対象報酬額総計の0.1%、以降300:1までが0.2%、400:1までが0.3%、500:1までが0.4%、600:1までが0.5%、それ以上は0.6%となる。ただし、管理業務のみを行う拠点の場合は全員の報酬総額総計の0.4%～2.4%になる。これにより市の歳入は6,000万～1億4,000万ドルの増加が見込まれる。

条例案は「Proposition L」として住民投票が行われ、有効票402,784票のうち賛成は262,121票(65.08%)。承認に必要な過半数を大きく上回った。

あるAnonymous Coward 曰く、

ポータルサイト「ふくいナビ」の全データが、サーバ管理会社であるNECキャピタルソリューションによって削除され、復旧も不能になったそうだ（公益財団法人ふくい産業支援センター、中日新聞、福井新聞ONLINE、ITmedia）。
公益財団法人ふくい産業支援センターは10月13日にクラウドサーバーの賃貸契約の更新をNECキャピタルソリューションと終了していたが、NECキャピタルソリューションは社内手続きを進めておらず、契約終了として全データを削除したとの事。

オンプレミスでは起きえないクラウドならでは問題とも思える。

NECが払う違約金や損害賠償はどれくらいになるのだろう。。。

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ゲームや電子機器を扱う米小売大手GameStopが従業員向けイベントのコンテスト企画の一つで賞品として追加の労働時間10時間分を提示して注目を集めたのだが、結局この企画は無しになったようだ(The Vergeの記事、 Kotakuの記事、 TheGamerの記事[1]、 [2]、 Reddit - r/GameStopのスレッド)。

企画の内容は「Incisiv TikTok Dance Challenge」と題したダンスビデオコンテストで、UB40バージョンの「Red Red Wine」(リミックス版)に合わせて踊るTikTokの「#redwinechallenge」に乗っかったものだ。賞品はAmazon Echo 8とEcho Auto、100ドル分のVISAギフトカード、ブラックフライデーの週に使える追加労働時間10時間分(10 additional labor hours)となっていた。

「追加労働時間」の意味は明確でないものの、パンデミック中かつ忙しい時期に10時間余分に仕事することのどこが賞品なのかなどと批判されることになる。企画ページには他にも賞品の出る企画が複数用意されているが、労働時間を賞品にしたものはない。変に注目を集めてしまったためか、コンテストが盛り上がりに欠けたためか、企画自体が企画ページから削除された(削除前のInternet Archiveスナップショット)。

GameStopでは3月、COVID-19パンデミック宣言を受けて必要不可欠でない業種に営業を禁じる動きが全米に広がる中、同社の店舗は必要不可欠な小売業に該当するので休業しない、と従業員に伝える内部メモの存在が報じられて批判を受けた。

あるAnonymous Coward 曰く、

秋田市で住民が気がつかないうちに勝手に119番に電話をかけてしまうというトラブルが多発しているそうだ（毎日新聞）。

消防本部によると今年度では計9件発生、今年の5月以降に急増しているらしい。秋田市の消防本部では、無言の119番通報があった場合は一度切り、折り返した上で話し中などになった場合は電話先でトラブルがあったと想定して消防隊を出動させている。

今年発生した9件の事例では、約半数は住人が不在中に発信されていた。中には寝ている間に消防車や救急車が自宅に来ていたということもあったようだ。NTTは現在調査しているそうだが、市消防本部側では聞き取りなどからダイヤル式の黒電話など古い設備が原因になっているのではないかと推測を立てているらしい。