米オクラホマ州下院議員のJustin Humphrey氏が会期末の議会で特別プレゼンテーションを行い、ビッグフットの生け捕りに300万ドルの賞金を支払うと宣言した(KOCO 5 Newsの記事)。

Humphrey氏の選挙区にはBigfoot Festival and Conferenceを開催するホノビアがあり、Humphrey氏は1月にビッグフットの狩猟シーズンを定めるシェル法案(具体的な内容のない法案) HB 1648を提出している。他にまじめな法案をたくさん提出しているというHumphrey氏によれば、法案の目的は観光の振興であり、実際に人々にビッグフットを殺させたいわけではないと語っていた。

今回、Humphrey氏は同僚のScott Fetgatter州下院議員とビッグフットの巨大看板で知られるガソリンスタンドGasquatchを経営するPhil Silva氏を伴って登壇し、Fetgatter氏の尽力によりオクラホマでビッグフットのテレビシリーズ撮影が始まったことを発表。ビッグフットの生け捕りについては、世界中の人々をオクラホマへ呼び寄せるために賞金を懸けるのだという。

なお、ビッグフットを狩猟の対象にするつもりはなく、危害を加えない人道的な方法での生け捕りが賞金の対象になる。当初、Humphrey氏は賞金額を200万ドルだと述べていたが、Silva氏が何か耳打ちすると300万ドルに跳ね上がった。

建築知識の2021年6月号が、漫画家などイラストなどを描く人のための背景画企画だそうだ。建物を魅力的に描く最新技法について紹介しているそうで、建築知識の公式サイトによると

背景画ならではのパースや色彩・ライティングの実践的なコツを大公開!

となっている。サンブル画像を見ると、一般的なパースなどの面だけではなく、暖色や寒色を使い分けて遠近感を演出する方法や建築基準法を意識して街を描くといった、専門誌らしい内容などが紹介されている。

最近では原付アニメ「スーパーカブ」の二人乗りシーンが「違反なのでは」といった指摘が出て、弁護士ドットコムがそれをKADOKAWAに問い合わせて記事にしたりもするなど、その話の是非は置いておいてもフィクションの作品でも専門性を要求されることが多い。そのうち天文誌が季節ごとの星座の描き方を取り上げたりすることもあるのかもしれない（すでにあるかもしれないけど）。

あるAnonymous Coward 曰く、

横浜市戸塚区のアパートで飼い主の留守中にケージから逃げ出した体長3.5mのアミメニシキヘビが22日、アパートの屋根裏で無事に捕獲された(日刊スポーツの記事、 読売新聞オンラインの記事)。

アミメニシキヘビは6日から行方がわからなくなっており、屋外を延べ269人の警察官が連日捜索しても見つからず、警察は捜索を21日で打ち切った。飼い主の要請で初日から捜索に参加していた日本爬虫類両生類協会代表理事の白輪剛史氏は外気温の低さや、屋外を延べ数百名で捜索して見つからなかったこと、アパート軒下の天板が剥がれたことを挙げ、アパートの構造内部を捜索するべきだと主張していた。

小型カメラを使った天井裏の捜索では発見に至らず、白輪氏は人間が入って見ることが必要だと主張していたが、アパート全域の屋根裏や外壁内部を捜索するには隣室との隔壁を破壊する必要があるため、管理会社と大家の間で話し合いが進められていたという。22日の捜索では点検口などから大きく壁などを壊さないよう確認したとみられている。

昨年6月に施行された改正動物愛護法では人に危害を加えるおそれのある動物の愛玩目的での飼育が禁止されたが、改正法施行以前から飼育していた個体に限り都道府県知事から飼育許可の更新を受けることで飼い続けることができる。ただし、このアミメニシキヘビは許可された強化ガラスのケージではなく、木製のケージに入れられていた(時事ドットコムの記事、 朝日新聞デジタルの記事)。

そのため、神奈川県警では同法違反の疑いも視野に捜査を進めているとのこと。

国際オリンピック委員会(IOC)調整委員長のジョン・コーツ氏は21日、東京オリンピック・パラリンピックは緊急事態宣言下でも安全に開催できると自信を示した(Reutersの記事: 英語版、 日本語版、 テレ朝newsの記事、 動画)。

この発言は大会期間中に緊急事態宣言が出されている状況になった場合に大会を開催するかという質問に対し、ビデオ通話で記者会見に参加したコーツ氏が答えたものだ。コーツ氏は緊急事態宣言下で実施した5競技のテスト大会が成功しており、選手と日本の人々を守るために実施する対策は最悪の状況を基準にしているとし、答えは間違いなく「Yes」だと述べている。

中国・深センの高層ビル SEG Plazaで18日、原因不明の揺れにより数千人が避難する騒ぎが発生したのだが、調査ではビルの構造や周辺の環境に問題は見つからなかったそうだ(South China Morning Postの記事[1]、 [2]、 [3]、 [4]、 動画)。

世界有数の電気街である華強北の中心部に建つ79階建てのSEG Plazaは深センで5番目に高い高層ビルだという。謎の揺れが発生したのは18日13時50分頃。当時の風速は時速27kmで高層ビルを揺らすほどではなく、地震も発生していなかったそうだ。低層階で揺れはあまり感じられなかったようだが、SEG Plazaだけでなく近くの建物からも緊急退避が行われ、人々が走って逃げだす様子を撮影した動画がソーシャルメディアに投稿された。ただし、建物の揺れは動画ではわからない。

揺れは共振によるものとみられるが、同日21時から翌19日15時まで行われた当局の依頼を受けた複数の専門家によるリアルタイムモニターによれば、振動周波数や傾き、地盤沈下は法定の範囲内に収まっていたとのこと。初期の調査では風と建物の下を通る地下鉄、建物の内外の温度差、という3つの要素の組み合わせによりカルマン渦が発生したことを示していると中国証券報が報じているという。ただし、現在のところ揺れの原因について公式な説明はなされていない。

19日にはタワーの基部にあたる10階建ての電気街部分にテナントの従業員が入ることは認められたものの、開店は認められなかったそうだ。20日には翌21日朝から調査終了まで建物への立ち入り禁止と通知されるが、21日午後には製品を持ち出すテナントが相次いだという。広州市の米領事館では19日、安全が確認されるまで華強北地域に近付かないよう警告を出しており、21日にもほぼ同じ内容の警告を再び出している。

JAMSTEC地球環境部門の研究グループが駿河湾の深海域に生息するオンデンザメの遊泳速度と生息密度を世界で初めて計測し、その成果を発表した(プレスリリース、 論文、 動画)。

オンデンザメは駿河湾の深海域における最大種の一つであり、研究グループは2016年7月から2017年4月にかけてベイトカメラ(餌付きカメラ)による調査を実施している。駿河湾の水深約600mに設置した2台のベイトカメラは全長約3mに達するメスの個体を繰り返し捉えており、カメラ間を移動した時間から推定した平均遊泳速度は対地速度21cm/s、対水速度25cm/sだったという。この速度はグリーンランド近海などに生息する体重比で最も遊泳速度の遅い魚類として知られるニシオンデンザメの遊泳速度(21～34cm/s)と同等であり、オンデンザメも体重比で最も遊泳速度の遅い魚類となる。

ニシオンデンザメの遊泳速度が非常に遅い理由は低水温(2℃以下)によるものだと考えられていたが、駿河湾の水深600m付近の水温は5℃以上あるため、低水温による運動機能低下とは考えにくいことも判明した。このような運動機能低下の理由として、光のない場所では捕食者と被食者の距離が短くなるため、追跡と回避のために速く泳ぐという選択圧が低下するという、視覚的相互作用仮説(VIH)が適用できる可能性があるとのこと。

また、ベイトカメラ調査におけるオンデンザメの出現頻度と餌の匂いの拡散範囲から、研究グループでは駿河湾に生息するオンデンザメの個体数は1,150個体(1.6個体/km²)と推定している。この生息密度はニシオンデンザメの北極域での最小値(0.4個体/km²)よりも大きく、最大値(15.5個体/km²)よりも小さい。駿河湾にはオンデンザメ以外にも大型で捕食性の深海性サメ類が数多く生息していることから、種間競争が個体数に影響している可能性もあるようだ。

同研究グループは駿河湾で深海の上位捕食者に関する調査を2014年から進めており、1月には2016年に発見したヨコヅナイワシの研究成果を発表している。ベイトカメラによる調査はデータロガーを使用する調査と比べて野生動物に対する負荷が小さい一方、個体の継続的な追跡はできない。JAMSTECでは環境低負荷な調査手法の開発に取り組んでおり、ベイトカメラと他の手法を相補的に運用することで実現できると考えているとのことだ。

headless 曰く、

Waymoの自律走行車が通常とは異なる状況の道路で動けなくなったにもかかわらず、人間のサポートドライバーを乗せた路上アシスタンスチームの車両が接近すると逃げるように動き出す様子をとらえた動画が公開されている(The Vergeの記事、 動画)。

Waymoはレベル4の高度自動運転をテストするため、人間のサポートドライバーが乗車しないタクシーのベータサービスを米アリゾナ州で実施している。問題の車両は工事のためにパイロンが並ぶ道路へ右折しようとして動けなくなってしまう。リモート対応チームが何かデータを入力したことで右折はしたものの、次のパイロンが見えたところで再び動けなくなる。

4分ほどして工事の車両がパイロンを回収していき、さらに2分ほどのちに車両は再び走り出した。問題は解消したかと思われたが、パイロンの回収されていないところで停止。パイロンが原因かどうかは不明だが、動けなくなる場所では必ずパイロンが見えている。Waymoの声明によると、自律走行システムは通常とは異なる状況に直面してリモートの専門家に助けを求めたが、リモート対応チームが誤った誘導をしてしまったため事態が悪化したとのこと。

1分ほどで路上アシスタンスチームのバンが到着し、サポートドライバーがバンから降りると、自律走行システムは意を決したようにハンドルを切って走り出す。しかし、すぐパイロンに阻まれて動けなくなり、あきらめたようにドアロックを解除して運転席を明け渡した。なお、リモート対応チームは車両を直接操縦できず、困難な状況から抜け出すために役立ちそうなデータを入力することしかできないという。また、路上アシスタンスチームが到着したときに走り出さないよう止めようとしたが、うまくいかなかったようだ。

米政府から日本に住む人に対して、小切手が送付されるという現象が起きているらしい。金額は1400ドルで日本円にして約15万円程度。届いた人が封書を開けるととくに説明書きなどは入っていなかったという。原因は米バイデン政権が3月に実施した「米国救済計画」における現金給付の誤配だとのこと（日経新聞、朝日新聞）。

現在は日本に住んでいることから本来は支給対象ではないにも関わらず、かつて米国で暮らしたことのある日本人に対しても給付されてしまったという。日経新聞の記事によれば、2005年10月の日米社会保障協定の発効以前に米国に住んだことのある場合などの条件で支払われてしまう例があったようだ。政策実行速度を重視した起きた副作用で、トランプ政権下でも同様のトラブルは起きていた模様。

カリフォルニアハイウェイパトロール(CHP)ゴールデンゲート署は11日、誰も運転席に座っていない状態でTesla Model 3の後部座席に座り、Autopilotを有効にして州間高速道路80号線を走行していた25歳男性を逮捕したと発表した(CHP - Golden Gate DivisionのFacebook投稿、 Ars Technicaの記事、 Motherboardの記事、 The Next Webの記事、 KTVUの記事)。

CHPは10日18時34分頃、運転席が無人で後部座席に人が乗ったModel 3がベイブリッジをオークランドへ向かっているという通報を受ける。警察官がベイブリッジの料金所で車両を確認して停車を指示すると、男性は後部座席から運転席へ移動し、オークランド側で車両を停止させたという。逮捕容疑は無謀運転と停車指示の無視で、男性はおとなしく逮捕・勾留されたとのこと。Autopilotはハンドルから手を離すと無効化されるが、男性は足でハンドルを押さえてAutopilotシステムをだましていたようだ。

Model 3は証拠品として押収されたが、釈放された男性は別のModel 3で同様の行為を繰り返し、その模様をInstagramに投稿している。男性はAutopilotを強く信頼しているようだが、後部座席の方が安全だとも述べており、2022年半ばにはみんなが同じことをするだろうなどとKTVUに語ったそうだ。

男性は以前にも同様の運転をする様子がビデオ撮影されており、5月8日にはCHPが市民に情報提供を呼び掛けていた。4月27日には出頭を命じていたという。CHPは本件の徹底的な捜査を開始し、地方検事に訴追を勧告したとMotherboardに語っている。以前にビデオ撮影された行為や、ソーシャルメディア投稿に関する捜査も視野に入れているとのこと。男性は7月6日に裁判所へ出頭する。

米消費者製品安全委員会(CPSC)は12日、ガソリンをプラスチック製の袋に入れたりせず、燃料用として認可された容器のみをメーカーの指示に従って使用するよう注意喚起した(CPSCのツイート、 CBS Newsの記事、 The Washington Postの記事、 USA TODAYの記事)。

CPSCは注意喚起に至った理由に触れていないが、米東海岸に燃料を届けるColonial Pipeline Companyが7日にランサムウェア攻撃を受けてパイプラインシステムが一時停止したことが原因のようだ。これによりガソリン不足や価格上昇が発生し、ガソリンスタンドには車の行列ができているという。

CPSCはガソリンを裸火の近くで容器に注がないようにとも述べ、人々が必死になると単純なこともわからなくなるとして、ガソリン用ではない容器を持って行こうとする人たいたら危険を知らせるよう求めている。

なお、ガソリンを満たしたプラスチック製の袋が車のトランクに積み込まれた写真や、女性が給油所でプラスチック製のレジ袋にガソリンを注ぐ動画がソーシャルメディアに投稿されているが、いずれも2019年に撮影されたもので、今回のガソリン不足とは無関係だ。後者は少なくとも米国で撮影されたものではあるが、前者はメキシコで逮捕されたガソリン窃盗犯のものであり、米国ですらない。

Colonialは14日、全パイプラインシステムを安全に再起動したと発表している。一方、ランサムウェア攻撃の実行者とされるDarkSideは金銭が目的であって社会に混乱を招く意図はなかったとし、今後は社会的影響に配慮するなどと述べているとのことだ。

headless 曰く、

米税関・国境警備局(CBP)は10日、ワシントン・ダレス国際空港で引き取り手のなかった手荷物の中から牛糞の塊2個を発見したと発表した(メディアリリース、 SlashGearの記事)。

牛糞は4月4日、エアインディアの乗客がすべて退出した後の検査場に残されたスーツケースから発見されたそうだ。乗客がスーツケースに牛糞を入れた理由は不明だが、牛糞は燃料や肥料として用いられるほか、解毒剤や抗菌剤として用いられることもあるという。

そのような効能が現実にあるかどうかは不明だが、口蹄疫が持ち込まれる可能性があり、米国ではインドからの牛糞輸入が禁じられている。口蹄疫は重大な経済的被害をもたらすことから家畜の所有者が最も恐れる病気の一つであり、CBPが農業保護で最も注力しているものの一つとなっている。CBPは発見した牛糞を処分したとのことだ。

TwitterでUSB 3.0対応機器は、ゆっくり差すとUSB 2.0機器として認識され、素早く差すとUSB 3.0と認識されるということが話題になっていた（ボーンさんのツイート）。何でこんな話になったかという部分は元のツイートを見ていただくとして、この件について、ねとらぼが周辺機器メーカーでもあるバッファローに問い合わせたところ、USB 3.0の正式な仕様であるとの回答があったとのこと（ねとらぼ）。

USB 3.0のType-Aコネクタは、USB 2.0コネクタに3.0用に新たにピンを追加した設計になっており、コネクタを奥まで押し込むことによってUSB 3.0デバイスとして認識される。ゆっくり差した場合は、先端のUSB 2.0互換端子部分で状態を判断されることから、USB 2.0デバイスとして認識してしまうのがその理由だとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

「USB 3.0機器はゆっくり差すと2.0、素早く差すと3.0として認識される」って本当？ →メーカー「本当です」
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6393164

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テスラのイーロン・マスクCEOが8日、米バラエティー番組「サタデー・ナイト・ライブ」にゲスト司会者として初めて出演し、同番組で自分はアスペルガー症候群だと認める趣旨(あくまで自称だが)の発言をしたそうだ（AFPBB News）。同氏は変なことを言ったり、Twitterに投稿していることは自覚があるとした上で、

「私が気分を害した人に対しては、こう言いたい。私は電気自動車を再発明し、宇宙船で火星に人を送ろうとしている」とし、「私が冷静で普通の男でもあると思ったか?」

と話したそうだ。またこの番組内で暗号資産「ドージコイン」について発言したことも話題となっている。発言内容に関してはロイターの記事に出ているが、コント内でドージコインに聞かれたことに関して、「そう、詐欺だよ」と冗談として返した発言が注目されてしまい、この結果、取引所バイナンスのデータでは、番組放送前の0.65ドル近辺だったのに対して発言後は0.416ドルまで低下する事態となっている。その後のドージコインは下げ幅を縮小している模様（ロイター）。

あるAnonymous Coward 曰く、

Waversa Systems Japanは、電磁波を利用してノイズを除去する特許技術構造になっているというLANアイソレーター「WLAN-isolator-Ext1」を発売した。(AV Watch)

ところで、製品情報ページや韓国語の販売ページ(?)にインパルスノイズ(日本語ページ)・インパルスノイズ(韓国語ページ)として掲載されている画像は、Impact of Impulse Noise on Adaptive Pre-Equalization Part IIに掲載されているインパルスノイズの画像とバイナリレベルで一致する。

また、RFIノイズ(日本語ページ)・RFIノイズ(韓国語ページ)として掲載されている画像は、Radio Frequency Interference (RFI) Examplesに掲載されているRFIの画像とバイナリレベルで一致する。

米国・オハイオ州の州上院議員 アンドリュー・ブレナー氏がリモート開催の委員会に出席しながら自動車を運転し、注意散漫な運転が懸念されたそうだ(Yahoo Financeの記事、 The Columbus Dispatchの記事、 The Vergeの記事、 Mashableの記事)。

停車した自動車の運転席に座った状態でビデオ会議に登場したブレナー氏は、数分後にバックグラウンドを家の中のような画像に切り替えた。しかし、いったん映像が消えて再登場した時にはシートベルトを着用し、きょろきょろと左右を見るなど、明らかに運転者の挙動を見せていた。さらには自動車の外の景色が速く動いているためかバックグラウンドの切り抜き処理が追い付かず、実際の景色がところどころ透けて見えており、ブレナー氏が横を向くと顔が消えたりもしていた。

ブレナー氏は運転中の注意散漫が懸念されたことについて、「運転に集中していた。会議は音を聞いていただけだ」などとThe Columbus Dispatchに語ったとのこと。ブレナー氏は運転中(会議中)に何度も電話がかかってきたと述べており、何度も映像が途切れたのは電話に出たためらしい。オハイオ州では同日、運転中の無線通信機器使用を禁ずる法案(H.B. 283)が州下院に提出されている。