米国・ウィスコンシン州マディソンの男性が女性のスカートの中を盗撮しようと靴にカメラを仕込んだところ、試着の段階でバッテリーが爆発して計画は失敗に終わったそうだ(マディソン市警察署長ブログの記事、 Wisconsin State Journalの記事、 Ars Technicaの記事、 The Registerの記事)。

爆発で軽いやけどを負った男性は、彼の助言者である聖職者に説得され、警察に自首したという。警察では違法な動画が撮影されていないことを確認し、説諭のみで男性を帰宅させたそうだ。

ウィスコンシン州では2015 Wisconsin Act 80により、他人の衣服の中を無断で撮影することを意図して機器を仕込んだり使用したりする行為がClass Iの重罪となる。Class Iは重罪の中で最も軽いものだが、最高で実刑3年半、罰金1万ドルが課せられる。自分の靴にカメラを仕込む行為が違法となるかどうかは不明だが、本件は引き続き捜査中とのことだ。

技術的な卓越性・独創性のある行為を指して使われていた「ハック (hack)」という言葉が何にでも使われるようになり、意味を失ってしまった、とThe Next Webの記事でMatthew Hughes氏が主張している(The Next Webの記事)。

Hughes氏が批判するのはいわゆる「ライフハック」と呼ばれるものだ。まず、英BBCのDougal Shaw氏による動画「My Sandwich Hack」をやり玉に上げる。動画の内容はスーパーマーケットでサンドイッチを買うよりも、材料を買って自分で作れば安上がりで美味しいというもの。Shaw氏は「ハック」だと主張しているが、Hughes氏は「常識」だと指摘する。

ライフハックという用語はあいまいで、廃物利用の簡単な工作まで「ハック」と呼んでしまう。どのようなものでもライフハックと呼ぶことができるが、それには何の意味もないという。「ハッカー」の増加により「ハック」の意味する内容は薄くなっていき、中身のない「秘密」を売るための売り文句になってしまったとのこと。

残念ながら「ハック」という言葉はだめになってしまったが、それに代わる言葉は見つからないとのことだ。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

headless曰く、

JR東日本は5日、山手線・京浜東北線の田町駅～品川駅間に2020年春暫定開業する新駅名称の公募を開始した（特設ページ、プレスリリースPDF）。

新駅は現在、「品川新駅（仮称）」と呼ばれており、折り紙をモチーフとした大屋根、障子を想起する膜や木などの素材を活用し、和を感じられる駅を目指すという。また、駅ホーム上部の大きな吹き抜けや、駅舎東西面に設ける大きなガラス面により、駅と街との一体的な空間を創造する。

新駅名称はWebサイトまたは郵便はがきで応募を受け付ける。応募数にかかわらず、すべての案から新駅にふさわしいものが選ばれるとのこと。賞品はJR東日本オリジナルグッズで、応募した駅名が採用された人の中から抽選で100名に贈られる。

締め切りはWebサイトで応募する場合は6月30日23時59分、はがきの場合は6月30日当日消印有効。新駅名称は2018年冬頃発表予定とのことだ。

この新駅については計画が発表された2014年当時、名称を巡る論争がスラドでも話題になった。スラドの皆さんなら何と名付けるだろうか。

英国のKFCでは、鶏肉の代わりに植物由来原料を使用する「ベジタリアンフライドチキン」のテストを計画しているそうだ(FOODBEASTの記事)。

英国ではロンドンで3店舗を展開するTemple of Seitanの植物由来フライドチキンが知られているが、大手ファーストフードチェーンが展開するのはKFCが初だという。英KFCはカーネル・サンダース秘伝の11ハーブ＆スパイスはそのままに植物由来の代用肉を使い、食習慣を変えたいと考える人にKFCの味を届けたいと考えているそうだ。

英KFCでは今後7年かけて1食当たりのカロリーを20%削減することや、2020年までに600キロカロリー未満のセットメニューを複数投入することを計画しているといい、植物由来フライドチキンも計画の一環のようだ。一方、米KFCでは今回の計画に追従する予定はないとFOODBEASTに回答したとのことだ。

イバンカ・トランプ氏がTwitterに投稿した「中国の格言」について、Weiboユーザーが元ネタ探しに躍起になっていたようだ(Inkstoneの記事)。

この「格言」は「Those who say it can not be done, should not interrupt those doing it.」(それをできないといった人は、実現しようとしている人を邪魔すべきでない)というもの。直接の言及はないものの、米朝首脳会談に臨む父のドナルド・トランプ米大統領を念頭に置いたものとみられている。中国ではTwitterはブロックされているが、複数のスクリーンショットがWeiboに投稿されており、多くのコメントが付けられている。中でもWeibo公式アカウント「微天下」による投稿へのコメントは12,000件を超えている。

ところが、Quote Investigatorの記事によれば、この「格言」は米国で生まれたもののようだ。1903年に複数の米出版物に「people who say "it cannot be done," are always being interrupted by somebody doing it.」(「それはできない」という人は、実行している人に常にさえぎられる)といったフレーズが掲載されており、さまざまなバリエーションが生まれていったという。「People who say it cannot be done should not interrupt those who are doing it」というバージョンはジョージ・バーナード・ショーの言葉とされることが多いものの、それを示す具体的な証拠はないとのことだ。

ノルウェーのクラミジア感染率は欧州でトップクラスだとして、コンドーム購入を観光客に呼び掛けるセブンイレブン・ノルウェーの広告キャンペーンが議論を呼んでいるそうだ(The Localの記事、 Dagbladetの記事、 キャンペーン動画、 The Registerの記事)。

問題の広告はフィヨルドの風景写真をバックに、英語で「Welcome to Norway!」～「The land of chlamydia」、「Welcome to the land of the fjords.」～「And chlamydia.」といった見出しが並ぶもの。写真の下のキャプションは、ノルウェーが欧州でクラミジア感染率の最も高い国の一つだと説明。外国からの訪問者は地元のクラミジア感染者から身を守るため、近くのセブンイレブンでコンドームを入手するよう勧めている。ノルウェーの作曲家グリーグの「ペール・ギュント」をBGMにしたキャンペーン動画も公開されている。

これに対しノルウェー観光局「Visit Norway」では、キャンペーンはノルウェー人が淫乱であるかのような印象を与え、ノルウェーにとってマイナスになると批判。一方、地元NGO「Sex og samfunn」は、2016年にノルウェーでクラミジア感染と診断された人が26,000人以上いることや、ノルウェー人がコンドームをあまり使わないことを指摘し、重要なメッセージを伝えるキャンペーンであると称賛しているという。

これについてセブンイレブンはキャンペーンの是非が論争になるのは承知の上だが、誰かを不快にする意図はなく、クラミジア感染という重要な問題について認識を高めたいと述べているとのことだ。

headless曰く、

Fox News Channelの番組「FOX & Friends Weekend」で司会を務めるアビー・ハンツマン氏が生放送中、口を滑らせてドナルド・トランプ米大統領を「独裁者」と呼んでしまい、一部からは喝采を浴びたようだ（Mashable、The Independent、Guardian、動画）。

ハンツマン氏は、シンガポール・パヤレバー空軍基地に到着した大統領専用機のタラップを降りるトランプ大統領の映像に「北朝鮮のキム・ジョンウン独裁者との歴史的な首脳会談」に向かうトランプ大統領、とコメント。ここまではよかったが、「2人の独裁者による会談の行方がどうなろうとも、我々は今、歴史を目にしている」と続けてしまう。

その場で他の出演者からの指摘はなかったが、その後（キム・ジョンウン氏だけを独裁者とすべきところ）2人を独裁者と呼んだことについて間違いだったと番組内で謝罪し（動画）、Twitterでも謝罪している。なお、Fox Newsでは「キム・ジョンウン独裁者 （dictator Kim Jong Un）」という呼び方が普通のようだ。

Intelは21日、ブライアン・クルザニッチ氏が同社のCEOおよび取締役を辞任したことを発表した(プレスリリース、 The Registerの記事)。

Intelは最近、クルザニッチ氏がかつて同社従業員と合意による関係にあったことを知らされたという。内部及び外部の弁護士による調査は現在も続いているが、調査によりIntelがすべての重役に禁じている従業員との親しい交際に該当すると判断されているそうだ。

取締役会ではクルザニッチ氏の辞任を認め、暫定CEOにCFOのロバート・スワン氏を指名した。一方、次期CEOについて内部および外部からの候補者選定を既に開始しているとのことだ。

headless曰く、

中国ZTEがイランや北朝鮮に通信機器を輸出していたことが発覚し、米国はこれを受けて同社に輸出特権停止処分を課しているが（過去記事）、中国・深センにあるZTEのオフィスの1つで、米国の輸出特権停止措置が解除されるまで故障した小便器を修理できないという貼り紙が登場したそうだ（South China Morining Post、The Verge）。

貼り紙によれば、この小便器は米輸出特権停止の対象となる「American Standard」ブランド製品であり、修理に必要な部品を合法的に入手できないのだという。利用者には不便をかけるが、輸出特権停止が解除されたら即刻修理して使えるようにするとして理解を求めている。

米国のドナルド・トランプ大統領は、追加の制裁金支払いと引き換えにZTEの輸出特権停止を解除する方向で話をまとめ、ZTEは制裁金の納入手続きを進めている。しかし、ZTEがサイバーセキュリティ上のリスクになると主張する超党派の米国会議員から反対の声が上がっており、先日上院では国防授権法の修正を含むZTEの輸出特権停止解除を阻止する法案が可決された。米商務省が4月に命じたZTEの輸出特権停止措置は7年間。最悪の場合、この小便器は7年間使用できないことになる。

冗談なのか本気なのかわからない貼り紙だが、ZTE社員の証言によると貼り紙自体は本物のようだ。South China Morning PostはZTEにコメントを求めたが、回答は得られなかったとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

ブロックチェーンを使った宗教が現れたそうだ（GIGAZINE）」。

この宗教は「0xΩ」と名付けられており、ブロックチェーンを通じて経典などの文書を発表し、さらに信者がその文書を改変して配布したり寄付を求めることができるという。

まあ仏教でもキリスト教（ユダヤ教キリスト派）でもバラモン教→ヒンズー教でもイスラム教でも、後の（最）有力派閥・教団が教義を創り曲げて来た事は、同じではある。