maia 曰く、

ニコンからフルサイズ・ミラーレス機「ニコンZ」シリーズ2機種が正式発表された（ニコン、GANREF、価格.com）。35㎜判フルサイズ相当という事でFXフォーマットと称しているが、新開発のマウントは、マウント径55mm、フランジバック16mmの「Zマウント」となっている。「Z7」が4575万画素（9月下旬発売予定、約40万円）、「Z6」が2450万画素で（11月下旬発売予定、約25万円）、後の情報は概ね市場の期待通りかもしれない。カメラ内センサーシフト式手ブレ補正は5軸駆動で最大5.0段の効果があるという。マウントアダプター FTZを介し、NIKKOR F レンズ使用時にも機能する（効果は弱くなるが）。重量はバッテリーおよびメモリーカード込みで約675g。記録メディアはXQDカード。背面液晶モニターは上90度、下45度のチルト式で、3.2型TFT、約210万ドット、タッチパネル。電子ビューファインダーは、有機ELパネル、約369万ドットで、視野率約100％、ファインダー倍率約0.8倍。専用のNIKKOR Z レンズ（ニコン）は、とりあえず「NIKKOR Z 24-70mm f/4 S」「NIKKOR Z 35mm f/1.8 S」「NIKKOR Z 50mm f/1.8 S」が用意される。Sとあるのは「S-Line」の意で、高性能を標榜する新シリーズということである。2020年までレンズ発売のロードマップが公表されているが（CAMERA VILLAGE）、パンケーキレンズの予定はないようだ。新製品発売当初の価格と比較するのは気が引けるが、競合となるD850（4575万画素、約1005g）は現在約32万円、SONY α7R III（4240万画素、約657g）は現在約29万円である。

headless 曰く、

英国・イングランドのロンドン自治区と都市自治区では、4分の1でMicrosoftがサポートを終了したサーバーソフトウェアを使用しているそうだ(Comparex UKのプレスリリース、 The Registerの記事)。

この数字はComparex UKによる各議会への情報公開(FOI)請求により明らかになったもので、首都ロンドンでは32自治体のうち10自治体でWindows Server 2003およびMicrosoft SQL Server 2005の少なくともどちらか1本を使用しているという。ロンドン以外の都市自治区では36自治体のうち7自治体が同様の状況で、さらにロザラムとサンドウェル、シェフィールドではWindows Server 2000も使用しているそうだ。情報公開請求は27の州議会にも行われており、全体では95自治体のうち46%がWindows Server 2000/2003/Microsoft SQL Server 2005の少なくともいずれか1本を使用しているとのこと。

Windows Server 2000/2003を使用しているとの回答は全体の24%、Microsoft SQL Server 2005を使用しているとの回答は38%に上り、それぞれ94%と88%が2年以内のアップグレードを計画しているという。また、メインストリームサポートの終了したWindows Server 2008/Microsoft SQL Server 2008を使用しているとの回答はそれぞれ94%あったが、延長サポート料金を払っているとの回答はそれぞれ13%と9%だったとのこと。

Comparex UKでは2016年にもロンドン自治区の各議会を対象に同様の情報公開請求を実施しており、サポートの終了したサーバーソフトウェアを使用しているとの回答が70%だったという。今回の調査では改善しているようにみえるが、GDPRが発効した現在、市民のデータを預かる自治体としてはリスク管理やアップグレード戦略の確立が重要だとComparex UKは述べている。

headless 曰く、

9月9日に開催されるミスアメリカ2019では、首都ワシントン代表としてMicrosoftのソフトウェア開発者、アリソン・ファリス氏が出場する(プロフィール、 GeekWireの記事、 The Registerの記事)。

ファリス氏はピアニストを目指していたが、音楽専攻で入学したアラバマ大学で音楽ソフトウェアと出会い、テクノロジーの世界に入ったという。アラバマ大学ではエンタープライズインテグレーションで修士号を取っている。Microsoftでは米政府機関向けのアプリケーション開発をしているそうだ。

ミスアメリカ2019は「Miss America 2.0」として水着審査を廃止。美人コンテストではなくなり、外見による評価は排除される。従来イブニングドレス審査だった部分では、出場者が選んだ夜の盛装で自信を表現しつつ、各自の社会的インパクトイニシアチブについて議論するというものになる。

才能の評価は引き続きコンテストの重要な要素であり続ける。ステージでコーディングスキルを見せるのは難しいため、ファリス氏はリストのハンガリー狂詩曲第6番を演奏するとのことだ。

nemui4 曰く、

日本でよく聞く詐欺的な出会い系とは違う真剣な出会いの場なのかな。

男性たちを呼び出した女性は、広場に設置された舞台の上に姿を見せ、集まった男性たちに「これは、本命のデート相手を選ぶための公開選考会だ」と告げて、身長が180センチに満たない人や髪の毛が薄い人、真剣な交際を求めていない人などは失格だとさまざまな条件をあげて、男性たちを次々とふるいにかけていきました。

ハゲはお呼びでない。

23日になって、女性とこのイベントを企画した男性がテレビのインタビューに答え、「見た目や学歴など、表面的な条件で人を判断する風潮について考えてもらうために行った社会実験だった」と話しました。

実験企画だったとのこと。

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

http://www.news24.jp/nnn/news890180637.html

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

怖い
萌え
絶許
ラブ
専攻
休日
大漁
ウチ、こないんで……

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

「酒は百薬の長」ということわざがある通り、お酒は健康にいいという研究が数多く報告されています。一方で、アルコールの摂取には重大な健康リスクがあるという研究も多く存在します。ワシントン大学の研究チームがこれまでに行われた飲酒についての膨大な研究データをまとめた結果、アルコールの摂取はメリットよりもデメリットの方が上回ると報告しています。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

Steamを運営するValveが、Linuxユーザーのゲーム体験を大幅に改善するアップデートを行いました。このアップデートにより、Linux版がリリースされていないWindowsゲームでもLinux上でSteamから直接インストールすることが可能になります。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

米中の貿易摩擦が報復合戦の様相を呈している。トランプ政権は23日、中国製品に年160億ドル（約1兆7600億円）相当の25％の追加関税を課す制裁関税の第2弾を発動した。中国側も即日同等規模の貿易関税を課しているが、さらに追加関税以外の報復措置をとる可能性が出て来ているようだ。

特に米側で懸念されているのが『愛国者カード』を使った不買運動など米企業への圧迫だという。とくに犠牲になる可能性が高いとみられているのがアップルで、中国共産党機関紙、人民日報の英語版サイトが今月7日にアップル製品の不買運動などをにおわせる記事を掲載し、米メディアも「中国政府系メディアが警告」と報じているという。

現在名前が挙がっている標的リストでは、Apple以外にキャタピラー、ゼネラル・エレクトロリック、ゼネラル・モーターズ、フォード、スターバックス、ディズニーなどがあるようだ（産経その1、産経その2）。

あるAnonymous Coward 曰く、

オーストラリア政府が、5Gネットワーク構築から中国の通信事業者を実質的に締め出した。現地時間8月23日、国の安全保障を管理するために「サードパーティーベンダーによる5Gネットワークへの関与」を厳しく規制すると発表。それと同時に中国通信機器の2大メーカーの華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ZTE）が、オーストラリア政府から次世代高速通信「5G」の参入を正式に禁止されたと表明した。

オーストラリア国務省と通信省の共同声明には、「オーストラリアの法に抵触する外国政府からの司法管轄外の指示を受ける可能性があるベンダーが関与すれば、通信事業者が不正アクセスや干渉から5Gネットワークを適切に守ることができなくなるおそれがある」と記載された。

名指しはされていないものの、オーストラリア政府が中国のネットインフラへの参加を懸念していることが分かる。これに対し、中国外務省は「思想的な偏見を捨て、中国企業がオーストラリアで活動できる公正な競争環境を提供するよう、オーストラリア政府に強く望む」と声明を出している（CNET、日経新聞、TechCrunch、CNN、Slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

IntelはMicrosoftや各Linuxディストリビューション向けに、Foreshadow攻撃を緩和するセキュリティパッチとマイクロコードアップデートを発表した。しかし、ライセンス上の扱いでさまざまな問題が指摘された（現在は解消）。オープンソース界の中心人物の1人であるBruce Perens氏によると、セキュリティパッチの利用規約に、ソフトウェアのベンチマーク結果の公表を禁じる条項が追加されていると指摘した。同氏によると、新しい利用規約には、「お客様は…ソフトウェアベンチマークまたは比較テストの結果を公表または提供せず、第三者にこれらの行為をさせないものとします」とあるとしている。

この新たな条項は、「Spectre」や「Foreshadow」などの脆弱性に対する緩和策を適用した際に発生する性能の低下について、開発者が情報を公表することを正式に禁じるもののようだ。The Registerによると、同ライセンスの別の部分にある再配布の障害になる項目が問題となり、Debianのメンテナーが同パッチの配布を保留していると報じた。これを受けて、同日の午後に、Intelの担当者が次のようにコメントした。「わが社は現在、この問題を修正するために同ライセンスを修正する作業を行っており、まもなく新しいバージョンが提供される」と発表。再配布やベンチマーク問題は解消されることとなった（ZDNet、Linux向けマイクロコード、CNET、Slashdot）。