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あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.famitsu.com/news/201906/10177661.html
https://game.watch.impress.co.jp/docs/news/1189259.html
https://www.4gamer.net/games/463/G046377/20190610001/
https://japan.cnet.com/article/35138214/

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headless 曰く、

Mozilla Corporation CEOのクリス・ビアード氏がドイツ・t3nのインタビューに答え、Firefoxでサブスクリプション型のプレミアムサービス提供を計画していることを明らかにした(t3nの記事: 該当部分は3ページ目、 Softpediaの記事)。

ビアード氏はサーチエンジンからの収入とPocketサービスのスポンサーコンテンツによる収入に第3の収入源を加えて収入のバランスを取り直したいと説明し、第3の収入源としてFirefoxにおけるサブスクリプション型プレミアムサービスの導入計画を示した。プレミアムサービスとしては、セキュアストレージソリューションのほか、無料VPNサービスを提供し、プレミアムレベルではより広いバンド幅を利用できるようにするといった例を挙げている。

プレミアムサービスの提供はまだ公式発表されたものではないが、10月の導入を目指しているという。なお、プレミアムサービスが導入されても、現在無料で利用できている機能が有料化されることはないと、ビアード氏は念を押している。

あるAnonymous Coward 曰く、

スレも建てずにいきなり新UI投入とかマジでスラドの運営は頭おかしい

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.youtube.com/watch?v=ReDDgFfWlS4
https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20190610003/
https://www.gizmodo.jp/2019/06/e3-microsoft-flight-simulator.html

「Microsoft Flight Simulator」といえば、PCゲームの往年の名作でプレイされたスラド諸氏も多いことだろう。衛星データを使った4Kグラフィックとなり、非常にリアルな映像となっているようだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、富士フイルムは、モノクロ写真用白黒フィルムの販売を今秋再開すると発表したそうだ。

富士フイルムの白黒フィルムは、昨年、需要の減少とそれに伴う原材料の調達困難化で販売終了したが、写真愛好家だけでなく、SNSを利用する若年層からも販売再開の要望が多数あり、新しく開発した白黒フィルムで再び発売するらしい。
新製品名は「ネオパン100　アクロスⅡ」で、原材料の一部を見直し、以前の製品より明るさの濃淡をよりはっきりさせたそうだ。種類は、「135サイズ(35ミリサイズ)　36枚撮り」と「120サイズ(ブローニーサイズ) 12枚撮り」の2つを予定していて、価格はいずれも未定らしい。

何はともあれ、国内メーカーの白黒フィルム復活は喜ばしい事だろう。

pongchang 曰く、

http://www.toroui.metro.tokyo.jp/image/2019/meirei30-24.html
朝日新聞社事件命令書交付について
(東京都労働)委員会は、本日、標記の不当労働行為救済申立事件について、命令書を交付しましたのでお知らせします。命令書の概要は、以下のとおりです（詳細は別紙）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

「ダイヤモンド半導体」の開発が進み、実用化への道が見えつつあるそうだ。ダイヤはシリコンと比べて10倍以上も熱を伝えやすく、生じた熱を逃がしやすい。半導体を冷やす機器を小さくでき、硬くて熱や電気にも強い。かつシリコン製のパワー半導体の約30分の1の薄さで同じ電圧に耐えられる。ダイヤの原料となる炭素は地球上に豊富に存在するため、製造コストを抑えられるなどのメリットがあるそうだ。

これまでの半導体の概念を変えるような用途も模索しているという。例えば1万アンペア以上の大電流を扱える半導体素子や、温度が上がるほど発光効率が高まるLEDなどだ。産業技術総合研究所は、これらの原理検証を終えたとしている。2030年ごろには小さくて高性能で、宇宙などの過酷な環境でも使える「究極の半導体」が実現する可能性があるとしている。

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taraiok 曰く、

日本以外でも、チリ、中国、イタリア、メキシコ、ペルー、トルコといった地震の多い国では、ある程度の地震対策が施されている。しかし、米国でそうした設備を持つのはシリコンバレーにあるAppleの新本社くらいしか見られない。米国で耐震設計を用いるべきかという議論は以前からあったそうだ。だが、主要都市が地震で大きなダメージを負うような可能性はどれくらいあるのか。アメリカの構造エンジニアRon Hamburger氏は、「サンフランシスコやロサンゼルスのような場所に対して、重大な被害を与える地震は、100年から200年に1回あるかないかです」と答える（The Press Democrat、slashdot）。

昨年発表された米国政府の調査では、マグニチュード7の地震が発生した場合、ベイエリアの4分の1が深刻な被害を受けるとされている。Hamburger氏も、大地震の直後にサンフランシスコの全建物の半分が居住不可能になると予測した。米国政府の調査では、地震後の建物の修理は、建物の強度を上げるより4倍の費用が必要だとしている。米国では、個人で建物に手を加えるDIYが盛んな点も耐震構造が普及しない要因の一つだと指摘されている。