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フロリダ・ディズニーワールドのクルーズ船、ゲストを乗せたまま水没
米国フロリダ州オーランドのウォルトディズニーワールドで2月27日、アトラクション「ジャングルクルーズ」のボートがゲストを乗せたまま水没するトラブルが発生したそうだ(NBC Newsの記事、 Heavy.comの記事、 Daily Breezeの記事、 IGNの記事)。
ジャングルクルーズはパーク内を流れる総延長1万マイルにおよぶアマゾン川・ナイル川・メコン川の冒険の旅を10分間で体験できるというアトラクション。水没したのは15艘あるボートの1艘だという。ゲストは足元が水に漬かったものの全員無事に救出され、没入感あふれるトラブルを楽しんだようだ。
ジャングルクルーズは世界6か所のディズニーパークのうち上海とパリを除く4か所にあり、東京ディズニーランドでも体験できる。ただし、東京ディズニーランドは政府が新型コロナウイルス感染症対策として多くの人の集まるイベント等を中止・延期・規模縮小するよう要請したことを受け、2月29日から3月15日まで臨時休園することが発表されている。
ロシアのプーチン大統領、影武者の存在を否定
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は影武者が(何人も)いるのではないかと噂され、インターネット上では写真を比較して別人だと証明するといった記事も見かけるが、プーチン氏本人(だと主張する人物)がこれを否定した(TASSの記事、 20 questions with Vladimir Putin - Episode 5)。
これはTASSの特別企画「20 questions with Vladimir Putin」でプーチン氏がインタビューに答えたものだ。インタビュアーはインターネットで検索したプーチン氏に関する話題を本人に読み上げさせ、「プーチンのそっくりさんの証明」で止めて「あなたは本物のプーチンか」と確認。プーチン氏が「そうだ」と答えたところで影武者の有無を尋ねた。プーチン氏は影武者の存在を否定したうえで、テロリズムとの戦いが激しかった頃(2000年代初め)には影武者を代わりに送るよう提案されたことはあるが、すべて断ったと述べている。
SeaMonkey 2.53.1リリース
Web版「Google Earth」、Edge/Firefox/Operaでも利用可能に
【訃報】宇宙物理学者のフリーマン・ダイソン
新型コロナに関するデマでトイレットペーパーが売り切れ、在庫は十分に
https://www.asahi.com/articles/ASN2X6CXLN2XULFA03L.html
https://www.fnn.jp/posts/00050517HDK/202002281939_livenewsit_HDK
https://www.j-cast.com/trend/2020/02/28380940.html?p=all
混乱が続く新型コロナウィルスだが、今度はSNS上などのデマを発端として、トイレットペーパーや生理用品などが一時的に売り切れる騒動が起きているようである。
発端となったのは「中国のトイレットペーパー工場が止まった」「マスクと同じ原料なので品薄になっている」といったデマだという。実際にはトイレットペーパーの国内出荷は97%が日本製で、原料も中国産ではなく、供給量も在庫も問題ないという事だが、噂を聞いた人が各地で買い占めに走り、スーパーやドラッグストアなどの売り場から商品が消える事態となっている。またメルカリなどでも高額の転売が相次いでいるという。
なお、購入客の大半は「デマだと知っているが、他の人が買い占めると困るため」購入しているのだという。このような行動は社会心理学では多元的無知(自分は信じないが他人は信じていると思って行動してしまう)と呼ばれるようだ。
情報元へのリンク
米国民の38%「今はコロナビールを買わない」
https://www.afpbb.com/articles/-/3270863
https://www.afpbb.com/articles/-/3270877
https://hochi.news/articles/20200228-OHT1T50229.html
コロナと聞くと新型コロナウィルスを思い浮かべてしまう昨今だが、米国の広告代理店がビール愛飲家737人を対象に実施したアンケート調査によると、実に38%もの人々が「現在はいかなる状況下でもコロナビールを買わない」と回答したのだという。
コロナビールは、メキシコの有名ビールブランド。コロナビールは名前が被っているだけで、もちろんコロナウィルスとは関係ないのだが、とばっちりを受ける形でブランドイメージが下がっており、200億円の風評被害が出ているとも分析されている。ただし、ビール会社側は米国での販売はこれまでと変わらず好調だと反論しているとのこと。
なお、この調査結果を受けて、Twitter上では「38% of Americans」というワードがトレンド入りしたという。
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マシン・ロッカーはガラ空きなのに... トレーニングジムに出没する「トナラー=変態」の怖すぎる生態
スティーブン・セガール、ICO投資勧誘に関する違法行為の罰金など計314,000ドルを支払うことで米証券取引委員会と合意
米証券取引委員会(SEC)は2月27日、俳優スティーブン・セガールがICO投資勧誘に関する違法行為の罰金支払い等に合意したことを発表した(プレスリリース、 The Registerの記事、 Mashableの記事、 The Vergeの記事)。
セガールは2018年、Bitcoiin2Gen(B2G)のブランドアンバサダーに就任し、ソーシャルメディアでB2Gの新規コイン公開(ICO)への投資を呼びかける宣伝をしていた。これはICOで売り出される仮想コイン・トークンが有価証券にあたる可能性をSECが自律分散型組織(DAO)に関する報告書(PDF)で警告してから6か月後のことだ。SECでは有価証券にあたる仮想コイン・トークンを著名人などがソーシャルメディアで宣伝する場合、証券取引に関する連邦法の誇大広告防止条項により、宣伝の特質や範囲、受け取る対価の額を公表する必要があることも勧告していた。
しかし、セガールは現金25万ドル、B2Gトークン75万ドル相当を受け取る契約で宣伝していることを公表していなかったという。セガールは誇大広告防止条項違反というSECの判断を認めることも否定することもなく、宣伝による不正利得および判決前利息として157,000ドル、罰金として157,000ドルを支払うことに合意し、デジタルかどうかにかかわらずすべての有価証券について3年間宣伝しないことにも合意したとのこと。
正義漢のイメージが強いセガールの思わぬ失態に、The RegisterやMashableの記事では初主演作「刑事ニコ 法の死角 (1988)」の原題「Above the Law (法を超越)」を引用して「法を超越していなかった」などとコメントしている。