ガートナー曰くリクルート時にDNA鑑定結果を「自発的」に提出する時代が来るかもしれない

taraiok 曰く、

ガートナーのアナリストのDavid Furlonger氏とStephen Smith氏は、IT/xpoのシンポジウムでDNAと仕事に関する研究を発表する。米国では雇用のためにDNA検査を行うのは、2008年に成立した遺伝情報差別禁止法により違法。しかし、ビジネス側は必要な能力に関連する遺伝子情報を望んでいる可能性は十分にある。例えば、リーダーシップを持つ人材、スタートアップのための資金集めが得意な人材を探したい場合などだ。現在の法律の下でも、求職者側が自発的にDNA検査結果を提出することは可能だという。仕事のための適切な適性を持っていることを実証する目的でだ（ComputerWorld、slashdot）。

この研究はいろいろな意味で問題があり、ガートナー内でも異端児扱いされているという。しかし、研究者は特定の遺伝的特徴に基づいた仕事選択は軍事やスポーツ分野ではすでに一般的であることから必要な研究だと考えている模様。また遺伝子的特性に基づいて欲しい候補者を選別する方法論やテストの研究はしておくべきではないか、ということであるようだ。