headless 曰く、

Instagram が 23 日にビジュアルの更新を発表し、新しい書体「Instagram Sans」のデザインを公開した (Instagram のブログ記事、 書体紹介ページ、 9to5Mac の記事、 The Verge の記事)。

Instagram Sans はレギュラー書体に加え、スクリプト書体の Instagram Sans Script (資料の一部では Instagram Sans Headline と表記) とコンデンス書体の Instagram Sans Condensed が用意される。Instagram Sans はグロテスクサンセリフとジオメトリックサンセリフの現代的なリミックスだといい、どのような言語でも共通したスタイルで表現できるようアクセシビリティと世界の文字を中心にデザインしたそうだ。

Instagram のロゴのような円と四角の中間的「squircle」は各書体を通じてみられ、スクリプト書体は Instagram の筆記体のワードマークにインスパイアされたものだという。レギュラー書体の Q にみられる装飾や a の内側のティアドロップ型はフレンドリーなパーソナリティを表現しているとのこと。スクリプト書体のアルファベットは線のカーブや丸い装飾がラオ文字っぽく感じられた。スラドの皆さんのご感想はいかがだろうか。

headless 曰く、

米国で 19 日、スターバックスのモバイルアプリに障害が発生してコーヒードリンカーを絶望させたそうだ (GeekWire の記事)。

スターバックスによれば事前注文機能と支払い機能が利用できなくなっていたといい、店員に口頭で注文を伝えることや、現金で支払うことが昔の人のようだといった苦情がコーヒードリンカーから出ていた。

スラドでは 2017 年に米スターバックスのモバイル注文システムが好調すぎて売り上げに悪影響を与えたことが話題となったが、2019 年にApple Payに抜かれるまではユーザー数で米国1位のモバイルペイメントシステムだったという。

個人的に口頭での注文は苦にならないが、現金で支払うのは面倒だ。スラドの皆さんはいかがだろう。スターバックスに限らず、アプリが使えないと利用困難になるような店は他にもあるだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://k-tai.watch.impress.co.jp/img/ktw/docs/1411/588/html/31_o.png.html
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1411588.html

あるAnonymous Coward 曰く、

翻ってこの日本では、髪型に関する規則に違反した罰として教師に髪を切られた（元）学生は結構いるだろうし、それに対し文部科学省（旧文部省）や各教育委員会が明白に禁じ、警察・検察・裁判所が逮捕起訴処罰したと聞いた事もない（日本の場合は加えて散髪に免許が必要）。
日本の人権意識はタイにも劣るらしい。

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

https://zozo.jp/news/article/216/
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2205/25/news085.html
https://news.mynavi.jp/article/20220525-2351181/
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1411748.html

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

その前に法廷へのカメラ・マイク持込を認めろや、最高裁。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

「テレビや映画の殺人シーンで実際に人は殺さない」

時間停止系AVの9割はニセモノなんやで

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

「ヤヌコーヴィチです」だろ。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%B4%E3%82%A3%E3%82%AF%E3%83%88%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%A4%E3%83%8C%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%B4%E3%82%A3%E3%83%81

nemui4 曰く、

　堤氏は「テレビや映画の殺人シーンで実際に人は殺さない」とした上で、「性行為の撮影や動画の売買を認めることは個人の尊厳を傷付け性的搾取を許すことだ。党としてさらなる対策を検討し進めていきたい」と表明した。

殺人とSEXを比較するのもすごいですね。
立案した人にとってはどちらも抗いがたい欲求なのかもしれませんが。
たわわとかで騒いでいたフェミ様たちの次の獲物なのかな。

情報元へのリンク

headless 曰く、

Microsoft は 24 日、Windows 11 の Amazon Appstore 提供地域拡大計画を発表した (Windows Developer Blog の記事 [1]、 [2]、 Neowin の記事、 Windows Central の記事)。

Windows 11 の Android サブシステム Windows Subsystem for Android (WSA) でアプリストアとして機能する Amazon Appstore は、現在のところ米国でのみ利用可能だ。システム要件を満たす環境で Windows の地域の設定で米国を選択すればインストールは可能だが、Amazon アカウントにログインしてもアプリをインストールすることはできない。同時にインストールされる WSA は日本でも機能するものの、Android アプリを実行するには別途 Android アプリのパッケージファイル (APK) を入手してサイドローディングする必要があるので面倒だ。

年内に Amazon Appstore が利用可能になるのは日本のほか、フランス・ドイツ・イタリア・英国の計 5 か国。Amazon Appstore は Google Play と比べて入手可能なアプリが限定されるとはいえ、直接アプリをインストール可能になれば利用しやすくなるだろう。

あるAnonymous Coward 曰く、

クラウド提供事業者ドリーム・アーツのレポートによると、従業員数1000名以上の企業に所属する従業員に調査を実施したところ約6割がDXへの関わりに消極的という結果となった。
自身が勤める企業がDXを推進しているかという問いに対しては44%がわからないと回答。DXへの関わりに消極的な理由トップ3が「面倒くさい」、「大変そう」、「自分にできるか不安」という回答だった。
自身が勤める会社の経営層はDXを理解していると思うかの問いに対しては67%が理解していないと回答。
具体的には「ビジョンがない」、「デジタル化やペーパーレス化をDXと言っている」等のネガティブな回答が挙がった。

日本企業はデジタル化やDXを旧来の『IT化』と混同しているでもあったようにDXへの理解が低く、バズワードとして終わる頃にDXを進められなかった企業は競争に負け会社を清算せざるを得ないのではないかとタレコミACは危惧している。
特に経営層の理解がなさすぎるのは致命的であり、2025年頃を境目に事業継続を断念する企業が大量に出るのではないだろうかと見ている。現状維持大好き日本人の業務改革はやはり難しいのだろうか？

情報元へのリンク

headless 曰く、

iFixit は 23 日、Valve の携帯ゲーム端末 Steam Deck の修理ガイドと修理用パーツ、VR ヘッドセット Valve Index の修理用パーツを提供開始した (iFixit News の記事、 The Verge の記事)。

Steam Deck のパーツの中にはバッテリーやサムスティック、ディスプレイモジュールなど既に品切れとなっているものもあるが、供給は改善する見通しのようだ。iFixit が The Verge に提供した Steam Deck パーツリストに含まれているマザーボードやドーターボードは現在のところ非売品となっている。

Steam Deck は修理しやすさを念頭に設計されており、iFixit では修理困難さで悪名高いゲームコンソールの世界にこのような製品が登場したのは爽快だと歓迎する。一方、改善の余地がある部分として、バッテリーの接着が交換を困難にしている点や、サムスティックの静電容量式タッチセンサーのケーブルがハンダ付けされている点、USB-C ポートがマザーボードに直付けされている点を指摘している。

あるAnonymous Coward 曰く、

米ExtraHop Networksは日本、オーストラリア、シンガポールに拠点を置く組織のセキュリティ部門およびIT部門の意思決定者(各100名)を対象に実施した調査レポート「ExtraHop 2022 Cyber Confidence Index—Asia Pacific」を公開した。
同調査によると、アジア太平洋地域の組織の83%が過去5年以内に少なくとも1回はランサムウェア攻撃を経験しているが、インシデントを公表した組織はわずか32%であることが分かった。日本においては77%が侵害を受けたが75%が公表していなかったという。
これは企業の評判や経済的損失を恐れて公表できないという企業運営が優先事項なのだろうとExtraHopはコメントしている。

また、自社のサイバー脅威防御・対応能力を「大いに信頼している」または「完全に信頼している」と答えた回答者の割合は日本は23%に留まり、身代金を支払えば今後も攻撃は増えると考えているにもかかわらず45%が身代金の支払いに応じた経験があることも分かった。

被害を公表したら評判ガタ落ちになる→公表できないとばかりに余計に狙われる→更に公表できないという負のスパイラルに陥りやがて空き巣に狙われやすい家になってしまう。
被害公表に後ろ向きな企業に我々は何が出来るだろうか。隠すことに罰金をする制度は余計に隠すことになり悪化しやすいのは確かだろうが。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

バイデン大統領を含むリベラルは、この命を賭した最後の復讐の機会（現行犯は射殺されている）を、銃規制で失わせんとしている。

情報元へのリンク