約半数の組織がサイバーセキュリティ侵害を想定した運用をしていないという調査結果

headless 曰く、

Illumio の調査によると、ゼロトラストの考えが大半の組織に広がる一方で、実際にサイバーセキュリティ侵害を想定した運用をしていないという組織が半数近くに上るそうだ (BetaNews の記事、 Illumio のブログ記事、 プレスリリース、 日本語抄訳)。

調査は北米・欧州・日本を含むアジア太平洋地域の 1,000 組織を対象に行われたもので、90 % の回答者がゼロトラストを組織でのサイバーセキュリティ三大優先課題の一つであるとし、33 % は最大優先課題だと回答したという。しかし、サイバーセキュリティ侵害を想定した運用をしていないという回答も 47 % に上ったとのこと。

一方、日本の回答者は 83 % がゼロトラストをサイバーセキュリティ三大優先課題の一つに挙げており、セキュリティ予算の平均約 31 % がゼロトラストへの取り組みに当てているという。しかし、サイバーセキュリティ侵害を想定した運用をしていないという回答も 53 % に上る(PDF)。

これに対し、シンガポールの回答者ではサイバーセキュリティ侵害を想定していないという回答は 38 % にとどまり、日本は大幅に遅れをとっているとのこと。スラドの皆さんのところではいかがだろうか。