中国・深センの高層ビル SEG Plazaで18日、原因不明の揺れにより数千人が避難する騒ぎが発生したのだが、調査ではビルの構造や周辺の環境に問題は見つからなかったそうだ(South China Morning Postの記事[1]、 [2]、 [3]、 [4]、 動画)。

世界有数の電気街である華強北の中心部に建つ79階建てのSEG Plazaは深センで5番目に高い高層ビルだという。謎の揺れが発生したのは18日13時50分頃。当時の風速は時速27kmで高層ビルを揺らすほどではなく、地震も発生していなかったそうだ。低層階で揺れはあまり感じられなかったようだが、SEG Plazaだけでなく近くの建物からも緊急退避が行われ、人々が走って逃げだす様子を撮影した動画がソーシャルメディアに投稿された。ただし、建物の揺れは動画ではわからない。

揺れは共振によるものとみられるが、同日21時から翌19日15時まで行われた当局の依頼を受けた複数の専門家によるリアルタイムモニターによれば、振動周波数や傾き、地盤沈下は法定の範囲内に収まっていたとのこと。初期の調査では風と建物の下を通る地下鉄、建物の内外の温度差、という3つの要素の組み合わせによりカルマン渦が発生したことを示していると中国証券報が報じているという。ただし、現在のところ揺れの原因について公式な説明はなされていない。

19日にはタワーの基部にあたる10階建ての電気街部分にテナントの従業員が入ることは認められたものの、開店は認められなかったそうだ。20日には翌21日朝から調査終了まで建物への立ち入り禁止と通知されるが、21日午後には製品を持ち出すテナントが相次いだという。広州市の米領事館では19日、安全が確認されるまで華強北地域に近付かないよう警告を出しており、21日にもほぼ同じ内容の警告を再び出している。

国際オリンピック委員会(IOC)調整委員長のジョン・コーツ氏は21日、東京オリンピック・パラリンピックは緊急事態宣言下でも安全に開催できると自信を示した(Reutersの記事: 英語版、 日本語版、 テレ朝newsの記事、 動画)。

この発言は大会期間中に緊急事態宣言が出されている状況になった場合に大会を開催するかという質問に対し、ビデオ通話で記者会見に参加したコーツ氏が答えたものだ。コーツ氏は緊急事態宣言下で実施した5競技のテスト大会が成功しており、選手と日本の人々を守るために実施する対策は最悪の状況を基準にしているとし、答えは間違いなく「Yes」だと述べている。