maia 曰く、

2019年11月はブレードランナーの設定年だそうだが、オリジナルのスピナーのうち1台が日本にあり、11月9日・10日に亜細亜大学で展示が行われる(プレスリリース: PDF、 イベント詳細)

クラウドファンディングでの開催で、締め切りは11月2日23:59

主催者側は「クラウドファンディング」と呼んでいるが、つまりイベントチケットの売り上げでイベント費用を賄うというものだ。もともと期限は「11月2日(日曜)」と記載されており、いったん「11月3日(日曜)」と修正されたのち、「11月4日(月曜日) 24:00」に延長されている。達成状況報告ページによると11月3日16:00時点の調達金額は目標(1,000万円)の半分にも満たず、チケットは600枚中272枚しか売れてい。完売していないチケットの販売を本番1週間前に終了する意味はわからないが、期限はさらに延長される可能性もある(※)。改修計画は4月にシネマトゥデイで紹介されたものの、その後はほとんど話題になっていないようだ。売れていないならむしろ当日券を出してもいいぐらいだろう。また、トップページには商品化権の獲得に向けた交渉をしているとも書かれているが、実際に商品化権を獲得したとの報告は見当たらなかった。イベント会場では物販も行われるようで、少し気になるところだ。

※ 追記 11月5日 1:00: 予告通り11月4日いっぱいでクラウドファンディングが終了した。調達金額は合計510万9千円、チケット購入者は301人となり、いずれも計画の半分は超えた。ただし、チケットは引き続き販売しているようで、当日券の販売も検討しているとのこと。

米国・カリフォルニア州サンフランシスコ在住のアドリエル・ハンプトン氏が嘘ニュースを広告としてFacebookに掲載させるため、カリフォルニア州知事の候補者として届け出を行ったそうだ(Mashableの記事、 The Guardianの記事、 CNNの記事、 ハンプトン氏のツイート)。

Facebookは政治家の発言をニュース価値のあるコンテンツとしてファクトチェックの対象外とする一方で、広告に関しては例外を設けないと述べていた。しかし10月初め、ドナルド・トランプ米大統領の選対によるジョー・バイデン元米副大統領とウクライナに関する広告に対し、バイデン氏の選対がFacebookに削除要請したところ、広告の内容が虚偽であっても政治的対話の重要な一部だとして拒否されたという。Facebook CEOのマーク・ザッカーバーグ氏は10月23日に米下院金融サービス委員会の公聴会に出席し、AOCことアレクサンドリア・オカシオ-コルテス下院議員が虚偽の広告を出すことは可能かという質問に、嘘はよくないと述べつつも、おそらく可能だと回答している。

ハンプトン氏は自身が主導する政治活動委員会(PAC)「The Really Online Lefty League」のFacebookアカウントを通じ、共和党のリンゼイ・グレアム上院議員が(民主党の)グリーンニューディール政策を支持したという虚偽の広告をFacebookに出稿。この広告はオカシオ・コルテス氏が例として挙げた内容に触発されたとみられるが、翌日には削除されてしまう。その後、マイク・グラブル元上院議員も同様の広告を出したが、こちらも削除されている。

グラブル氏は2020年米大統領選挙の民主党予備選に出馬を表明していたが、勝利を目的としたものではなく、8月でキャンペーンを終了している。ハンプトン氏はグラブル氏の広告も削除されたことについて、グラブル氏が現役の政治家とみなされなかったことが原因だと考えているらしい。カリフォルニア州知事候補に登録すれば現役の政治家とみなされて嘘の広告を出し放題となり、Facebook側がポリシーを見直すことをハンプトン氏は期待しているようだ。ただし、Facebookは政治家の発言を削除すべきかどうかを判断しないと述べているが、政治家かどうかを判断するのはFacebookであるため、ハンプトン氏の意図した通りの展開になるとは限らない。

マスプロ電工の「ポータブル水素吸引器」（過去記事）が、一般社団法人日本ホームヘルス機器協会の認定する「体調改善機器」として認定されたとのこと（マスプロ電工の発表）。

発表によると、「本体より発生する水素ガスをいつでもどこでも手軽に吸引することで、心身のリフレッシュをサポートできることは体調改善の目的に資する」と審査されたという。

「体調改善機器」は、家庭向け健康機器等の安全性や機能の妥当性を審査し、一定の水準に達している機器ことを認定するという制度。現在「赤外線放射機能素材を使って装着部位を温める製品」やストレッチ機器、活動量計、瞑想装置、電気筋肉刺激（EMS）機器、マッサージ器、光触媒を使った健康妨害物質軽減床材など13製品が認定されている。

米国では親族を招いて産まれてくる子供の性別を発表するパーティを開催することが流行しているそうなのだが、米アイオワ州でこういったパーティの最中に爆発事故が発生、56歳の女性が死亡する事故が発生した（CNN）。

このパーティでは家族が自作した、火薬を使った「火を付けるとパウダーが噴出するデバイス」が使われたという。パウダーの色で性別を発表するというもので、今回使われた装置は金属パイプの中に火薬とパウダーが入れられたものだが、パイプの口をテープで封じてしまったため「パイプ爆弾」となってしまい、火を付けた際にパイプが爆発、その破片が約14m離れた女性に直撃したという。

また、同じくアイオワ州ではその翌日も「性別披露パーティ」での爆発事故が発生したという（TIME）。こういったパーティでは、過去にも2017年には米アリゾナ州で火薬を使った結果大規模な火災に至るする事故が発生していたほか、2018年にはオーストラリアで自動車が炎上する事故が発生していた。

headless曰く、

米国のドナルド・トランプ大統領がiPhoneの操作性について、スワイプよりも（ホーム）ボタンの方がはるかによかったとツイートしている（Mashable、The Verge）。

ホームボタンのないiPhoneは2017年秋発売のiPhone Xが初であり、トランプ氏が大統領専用機として機能制限のかかったiPhoneを提供された2017年3月の時点では存在しなかった。現在トランプ氏が使用しているiPhoneの機種や、最近ホームボタンのない機種に変更したのかどうかといった点は不明だが、少なくともホームボタンのない機種を試して不満を感じたとみられる。

ツイートの冒頭には「To Tim:」と書かれており、Apple CEOのティム・クック氏に宛てたもののようだ。クック氏のアカウント（@tim_cook）を指定した@ツイートにはなっていないが、トランプ氏はクック氏に言及する場合でも@ツイートにすることは少ない。そのため、単なる感想なのか、機能に関する要望なのかは明確でない。

hylom曰く、

10月25日にダウンロード販売が始まったActivisionのビデオゲーム「Call of Duty: Modern Warfare」(CoD:MW)だが、ロシアではPlayStation Storeが取り扱わないことを決定したためPS4版のみ発売されない状況となっている(AUTOMATONの記事)。

同ゲームは架空の中東国家「ウルジクスタン」を舞台としている。このウルジクスタン出身というキャラクターがロシアと敵対するという設定も用意されていることから、ロシアでの販売が自粛されたのではないかとも推測されている。

一方、PC版およびXbox One版はロシアでもほかの国と同様に販売されるとのことで、今回の「自粛」はソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)の独断の可能性が高いようだ。

Activisionは9月、ベータ版提供開始直前になってSIEがロシアでPS4向けのベータ版をサポートできなくなったと述べており、ユーザーはソニーの担当者から発売中止を伝えられたと報じられていた。10月22日にはCall of Duty Russia公式TwitterアカウントがSIEによるロシアでの発売中止を発表している。

PlayStation Russiaの公式Twitterアカウントでは5月31日を最後にCoD:MWに関する投稿をしていない。この最後の投稿にはCoD:MW初のトレーラーが添えられていた。このトレーラーにWhite Helmets(シリア民間防衛隊)が一瞬登場することをロシアメディアRTが強く批判していた。

White Helmetsはシリアやトルコで民間人の救助などにあたるボランティア組織だが、RTはテロ組織との結びつきを指摘する陰謀論をたびたび報じている。ただし、問題部分を含むトレーラーはCall of Duty Russiaが先に投稿しており、発売中止との関係は明らかではない。

中国・江西省玉山県で20日、麻雀荘などの営業を禁ずる通告を警察がWeiboで発表したが、翌日には訂正する結果となったそうだ(BBC Newsの記事、 The Paperの記事[1]、 [2]、 Weiboの記事)。

営業禁止とされたのは麻雀荘のほか、店舗内で麻雀や将棋、カードゲームなどの道具を提供する遊技室といった施設も含まれる。中国では賭博が違法とされており、発表の趣旨は賭博防止だったようだが、江西省では勝ち負けのある遊びに少額の金銭をかけることは処罰の対象にならないという。こういった施設の多くは許可を得て営業しており、特に年配者に人気が高い麻雀は交流の場にもなっているため、反対の声が相次ぐことになる。

中には麻雀の騒音から解放されるという歓迎の声も出ていたようだが、投稿は翌日削除され、25日から違法な賭博を行わせる施設に対する取り締まりを全域で強化するといった内容に差し替えられた。江西省内では2017年以降、遊技施設の閉鎖や賭博を目的とする営業の禁止といった規制が各地で行われているとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

中国で、暗殺を依頼された殺し屋が、仕事を下請けに丸投げするも、下請けも丸投げを繰り返し、最終的に雇われたチンピラが仕事をこなせないまま足が付き、全員捕まるという間抜けな事件が起きていたそうである（GIGAZINE、Guardian）。

記事によると、依頼者は2013年に裁判相手のビジネスマンを始末すべく、200万元（約3100万円）で殺し屋を雇ったとのこと。ところが、この殺し屋は50%をピンハネして、下請けに依頼を丸投げしたのだという。加えて、この下請けもさらに依頼量をピンハネして丸投げし、孫請けも丸投げして……と繰り返され、最終的に実行犯は10万元（約150万円）で雇われた下っ端になってしまったとのこと。

この実行犯はターゲットの元に赴くも「たったの10万元で殺しをしたくはない」として仕事を放棄。偽の写真を送り、仕事を遂行した事にしようとしたとのこと。ところが、間抜けにもターゲットの元に携帯電話を忘れていったため足が付き、芋づる式に全員逮捕となったようである。なんというか、殺し屋稼業がまるでIT業界のようである。

米ロックバンドGuns N' Rosesが2019年版のファイナルツアービデオで使用するため、コンサートツアー「Not In This Lifetime」の会場で撮影した動画の投稿をソーシャルメディア(Twitter/Facebook/Instagram)で呼びかけたのに対し、罠ではないかと疑う声も出ているようだ(TorrentFreakの記事、 Guns N' Roses Centralの記事)。

このような疑惑が生じた原因は、最近1年半ほどライブ会場で撮影した動画をソーシャルメディアやYouTubeに投稿すると著作権侵害で軒並み削除されているためだという。1曲丸ごと収録された長い動画だけでなく、短い動画も削除されている。自動的な著作権侵害検出やユニバーサルミュージックに依頼された海賊版対策企業によるものとみられるが、バンドや事務所が助けの手を伸ばすこともなく、アカウント停止になった人もいるようだ。バンドのギタリスト、スラッシュのガールフレンドが状況を調べるために最近投稿した動画も一部は削除されたとのこと。

このような状況ではツアー会場で撮影した動画を投稿しても著作権侵害扱いになる可能性があり、一部のファンからは効率よくブートレグをあぶりだすための罠だと皮肉られている。

Oxford English Dictionary (OED)が10月のアップデートで、新語句や新定義など650件以上の追加を発表した(New words list October 2019、 OEDのブログ記事)。

追加分にはスラングや特定の地域で使われる表現など口語的表現が多数含まれており、英語の水準を下げるものだとする批判も出ているようだ。英国のニュースメディアは特に「something」のなまった発音を文字にした「sumfin」「summink」「sumptin」「sumthin」や、「whatever」から転じた「whatev」「whatevs」を取り上げている(Daily Mail Onlineの記事、 The Sunの記事、 Evening Standardの記事、 Oxford Mailの記事)。

このほか、ロンドンの多文化地域の若者が主に使用する英語「Multicultural London English / MLE」や法律に対する嫌悪/携帯電話が使用できないことへの不安「nomophobia (nomos + phobia / no-mobile + phobia)」、ビットコインの補助単位「satoshi」、心を落ち着かせる「chillax (chill + relax)」、Merriam-Websterに追加された際にスラドでも話題になった「they / their / them / themself / themselves」の新定義 なども追加されている。

また、「Jedi」「Padawan」「lightsabre/lightsaber」「Force」といったスター・ウォーズ用語も追加されている。OEDでは「Jedi」の説明に「Jedi mind trick」を記載するにあたり、スター・ウォーズ以外での「mind trick」の用法や歴史をまとめたサブエントリーを「mind」の下に追加したとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

TBSテレビ系列で平日の朝に放送されている情報番組「あさチャン！」の2019年10月16日放送回で、中国SNS、Weibo（微博）からの動画として見事なドライビングテクニックが称賛された迷惑トラックドライバーの映像が紹介された（JCC・最新のTV情報）。しかし、この映像はチェコのゲーム開発企業SCS Softwareが開発・販売しているトラックドライビングシミュレーションゲーム「Euro Truck Simulator 2」の映像ではないかとの指摘が出ている（maruhoi1's blog、SCS Softwareさんのツイート）。

映像は解像度が鮮明ではなく、現実のようにも見えなくもないが、明らかに現実ではありえないパーキング位置を示すUIアイコンが表示されており、これがETS2の映像であることは間違いないようだ。

開発元のSCS Software社も公式アカウントにて反応し、「ETS2が日本の朝のテレビ番組『あさチャン！』で紹介されたことに驚いた」とツイートしている。

近年はビデオゲームのグラフィックが飛躍的にリアルになったことでゲームの映像が現実と取り違えられることが起きており、今年7月にはパキスタンの政治家が米Rockstar Games社のオープンワールドクライムアクションゲーム「Grand Theft Auto V」の映像を現実と勘違いしてツイートする出来事があった。ビデオゲームの映像や画像がニュースに登場した事例は海外でもたびたび起きているようだ。

Anonymous Coward曰く、

ドイツ西部デュッセルドルフで金色のBMW製SUV「X5」が路上から撤去されたそうだ。撤去の理由は他の道路利用者の目にまぶし過ぎるためだとのこと（AFP、Carscoops）。ドイツ警察は「目立ちたがり屋」の取り締まりを強化していたそうだ。AFPの記事では車の写真も掲載されているが完全に金色である。

ところでドイツの目立ちたがり屋というのは、日本で言えば暴走族の竹やり・デッパみたいなものなんだろうか。

この取り締まりでは5台の車両が対象となったそうで、その1つがこの金色のBMWだったそうだ。当局によると、まぶしさによって他のドライバーの目がくらむ恐れがあったという。そのほかにテールライトを改造した車両や、廃棄システムを改造した車両なども対象になったようだ。ドイツでは過去に金色のポルシェ車が同様の理由で取り締まられたことがあるという。

hylom 曰く、

完成の遅れているAtariのゲーム機「Atari VCS」だが、設計担当者が給料未払いを理由に辞任するといったトラブルになっているようだ(AUTOMATONの記事)。

辞任したと伝えられているのはDirectXや初代Xboxの開発に携わっていたRob Wyatt氏。Wyatt氏は自身が立ち上げたTin Giant社経由で開発を受注していたが、過去6か月に渡って報酬が支払われていなかったために辞任したという。それ以外にもこのAtari VCSプロジェクトについては不透明な状態であるとの指摘もあるが、Atariはこれら報道について「不正確な情報だ」と述べているとのこと。

Atariは2018年にIndiegogoでAtari VCSのクラウドファンディングを実施し、300万ドル以上の資金調達に成功した。当初、出資者には2019年7月に製品を出荷できる見込みを示していたが、いまだに出荷されていない。その一方で6月にはAtari VCS公式サイトや米GameStop、米Walmartで2020年出荷として事前予約の受付を開始した。

今回の問題は10月8日にThe Registerが報じたもので、Atariはその直後にIndiegogoのプロジェクトページに更新情報を投稿し、プロトタイプの開発状況を多くの写真とともにMediumで公開している。

The Coca-Cola Companyが海洋プラスチックごみのリサイクル素材を25%使用したコカ・コーラ用ボトル約300本の試作に成功したそうだ(プレスリリース、 FOODBEASTの記事、 動画)。

試作品のボトルは地中海および沿岸でプラスチックごみを回収するMares Circularesプロジェクトと、先進のリサイクル技術を持つオランダのIoniqa Technologies、コカ・コーラのPET素材サプライヤーの一つであるIndorama Venturesとの提携により実現した。プラスチック成分を分解して不純物を除去することにより、これまでリサイクルできなかった低品質なプラスチックごみであっても食品用や飲料用のパッケージに利用可能な品質に復元できるとのこと。海洋プラスチックごみをリサイクルして飲料用に利用可能なプラスチックボトルが作られるのは世界初だという。

低品質なプラスチックごみのリサイクルが可能になれば焼却または埋め立てるしかないプラスチックが減少するだけでなく、石油燃料から作られるバージンPET素材の使用量が減少し、炭素排出量の削減も可能になる。コカ・コーラでは2020年から一部のボトルで改良されたリサイクル素材を導入していく計画とのことだ。

米国の不動産会社Bungaloでは、販売する住宅の診断に超常現象の調査を追加したそうだ(Bungaloのブログ記事、 The Next Webの記事、 The Charlotte Observerの記事)。

同社は住宅をWebサイトへ掲載する前に徹底的な検査を行い、安心して購入できるよう努めているという。超常現象調査はその一環として10月から追加するもので、入居してから不具合に気付くことにならないようにするのと同様、入居してから超常現象に驚くことがないようにするのが目的とのこと。科学的な超常現象調査の専門家がさまざまな機材を駆使して行った調査結果は報告書にまとめられ、購入希望者が閲覧できるようになるとのことだ。